オンラインお見合いで「移住婚」が急増! 結婚相談所では2年で40件近くに、当事者取材可能
全国に結婚相談所を展開している株式会社日本仲人協会(本社:東京都新宿区、代表:中西 圭司)では、2022年以降「移住婚」に至った事例が約40件あり、コロナ前より1.3倍に増加していることが11/22のいい夫婦の日を前にしたアンケート調査結果で分かりました。背景にあるのが、移住婚をした人の9割がしていた、遠方の人との「ZOOMお見合い」です。未婚化・少子化を背景に、自治体でも移住婚を後押ししていることから、今後も移住婚は増えていくことが見込まれています。
【埼玉県と静岡県で移住婚、2か月で成婚】
日本仲人協会では、埼玉県30代男性Sさんと、静岡県30代女性Mさんが、2023年9月に日本仲人協会を通じて出会い、11/22いい夫婦の日に合わせて「移住婚」をする予定です。当初、Mさんは移住希望ではなかったですが、遠方の人ともオンラインで話せる「ZOOMお見合い」を機にお見合いをしました。9月上旬からほぼ毎日ZOOMでお見合いをし、お互いの趣味が絵画という共通点もあり、すぐに意気投合。9月末には結婚することが決まっていました。お二人からは、「日本仲人協会では、遠方の人とも出会える機会が用意されていたので、思い切ってお見合いして良かったです」との声も上がっています。
【オンラインお見合いが、移住婚約40件のきっかけに】
結婚相談所の日本仲人協会ではコロナ禍を機に「ZOOMお見合い」を導入しており、2022年と比較してお見合い数が約1.2倍に増加しています。また、2022年以降に移住婚をした事例が40件近くとなり、コロナ前よりじわりと増えています。その中でも、移住婚をした9割の方が「ZOOMお見合い」が用意されていたことを理由に、遠方の人とのお見合いを実施しています。オンラインであれば、物価高で飲食費や移動費の捻出が厳しくても、スタート時に無料で利用することが出来ます。また、遠方の人とも気軽にお見合いが出来ることから、出会いの幅を広げるきっかけになっています。成婚した会員からは、「対面であれば移動費や飲食費もかかる上、出会いの幅が限定されるため、オンラインの方が垣根なく出会えます。」との声も上がっています。
【自治体でも「移住婚」を後押し】
婚活市場の新たな風として、移住を希望する独身者が、結婚相手と移住先を同時に見つけることをサポートする「移住婚」が注目されています。リモートワークの普及もあり、移住のハードルも低くなっているようです。厚生労働省によると、ここ20年で婚姻数は80万から50万に減少しています(※注1)。これらを解決すべく、2020年8月より一般社団法人日本婚活支援協会が「移住婚」を支援している自治体の募集を開始しており、2023年10月時点で、移住婚希望者が全国で879名集まっています。未婚化・少子化を背景に、今後も移住婚は増加することが見込まれています。
※注1:令和4年(2022) 人口動態統計月報年計(概数)の概況
【全国規模で、お相手探しから成婚サポート】
全国で結婚相談所を展開する日本仲人協会は、創業 39 年目で会員数は 7,000人、これまでの成婚実績は 13,400 組以上を誇ります。婚活アドバイザーが、お相手探しから成婚までをサポートする仲人型婚活で、入会時には、独身や収入の証明書提出が必須となっています。また、初回お見合いの日時や場所は、婚活アドバイザーを介して設定するため、直接相手とやり取りをする必要もありません。
日本仲人協会 サービスサイト:https://www.omiaink.com/
【オンライン取材】
11/22いい夫婦の日に、静岡県在住Mさん、埼玉県在住Sさんへのオンライン取材・撮影対応が可能です。
※日程の個別調整も可能
◆オンライン取材
日時 :2023/11/22(水) 17:00~19:00
【会社概要】
会社名 :株式会社日本仲人協会
代表 :中西 圭司
東京本部:〒160-0023 東京都新宿区西新宿7-6-6 久川ビル2階
事業内容:全国の加盟仲人に対し結婚情報の提供と指導育成
個人見合、婚活相談、お見合いパーティー、インターネットによる結婚情報サービス
成婚者に対し、式場紹介から新婚旅行の斡旋等のブライダル事業
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