筋肉を短時間で弛緩『緩消法(かんしょうほう)』は適切に行えばどんな人にも利用できると考察
筋弛緩の効果に対する諸要因と非施術部分への波及効果を検討
一般社団法人日本健康機構(所在地:東京都中央区、代表理事:坂戸 孝志)では、腰痛、肩こり、関節痛などの慢性的な痛みを取り除く緩消法(かんしょうほう)を用いて、東京国際大学医療健康学部理学療法学科、武蔵台病院リハビリテーション課との共同研究を行いました。先行研究として、押圧力と面積による筋弛緩に与える影響について検討しました。本研究では、性別やBMI、介入前の筋緊張の程を考慮した分析と、押圧していない側の筋硬度の変化の有無について検討し、第10回日本予防理学療法学会学術大会で発表されました。
【発表内容】
緩消法の筋弛緩効果に対する諸要因の検討[方法]
・対象:武蔵台病院リハビリテーション課のスタッフのうち、研究に同意の得られた41名(男性30名、女性11名)
※先行研究については、第42回関東甲信越ブロック理学療法士学会プログラム・抄録集[no42_rigaku.indd (42pt-kanburo.jp)]P-028「緩消法における押圧の強さおよび押圧面積の違いが,腰背部の筋弛緩に与える影響の検討・武蔵台病院 リハビリテーション課 中山 知之」ご参照
・分析
1.性別、BMI、運動前の筋硬度と前後比との関連
・先行研究において、押圧条件間の比較で有意な低下を示した押圧力500gと750gの筋硬度の前後比を用いて検討しました。
2.非押圧側の筋硬度への影響
・押圧力500g、押圧棒の直径1㎝での条件において、押圧側に加えて非押圧側の筋硬度を測定しました。
・押圧側および非押圧側の筋硬度の前後比を対応のあるt検定により比較しました。
・統計解析にはR4.2.1を使用し、危険率は5%未満としました。
[考察]
性別、BMI、押圧前の筋硬度と前後比の関連について分析した結果、何れにおいても有意な関連は見られなかったことから、緩消法を用いた筋弛緩は、性別や体型の影響を受けずに広い対象に利用できると考えられます。
運動前後において、非押圧側への筋緊張に変化は見られなかったことから、緩消法は目的とする筋肉に適切な押圧を加えることが必要であると考えられます。
【誕生の背景】
人や動物の筋肉の約50%を占める筋肉は緊張すると、腰痛、肩こり、関節痛などの慢性痛や、さまざまな身体の不調や病気を引き起こす恐れがあります。2007年に開発された手技療法『緩消法(かんしょうほう)』は、指などで体表面から対象となる筋肉に適切な圧迫力を加えながら筋肉を伸縮させて、緊張した筋肉を弛緩させる方法です。
緩消法開発後、患者または施術者に技術を普及し、これまで1万7,000人以上の方々が緩消法を実践してきました。緩消法を行うことにより、「体から痛みや不調が無くなった」とされる報告を受けてきた実績があります。
【今後の可能性】
理学療法研究として、緩消法は筋肉を弛緩させる手技として有用であることが示されました。筋肉の緊張を軽減し、慢性痛の自覚症状が改善されることが期待されます。
企業担当者の連絡先を閲覧するには
会員登録を行い、ログインしてください。