デジタルサイネージの通信費ゼロ!

アイティニュース株式会社

2025.03.28 17:35

~ インターネット不要でコスト削減&攻めのマーケティングを実現 ~

デジタルサイネージの通信費ゼロは発想の転換。「つながるのに、かからない」という発想でした。

アイティ・ニュースが新システムを開発し、サービスを開始!

デジタルサイネージの導入・運用において、企業が直面する大きな課題の一つが「通信コスト」です。1台ごとのインターネット接続費はわずかでも、100台、200台、さらには全国規模で数百台以上運用するとなると、年間数百万円以上の規模の負担となり、利益を圧迫します。特に、小売店や飲食店、商業施設、イベント会場などでは、リアルタイムでの情報発信が求められるため、スピーディなコンテンツ更新が欠かせません。しかし、従来のシステムでは、ネットワーク環境の整備や通信費の負担が大きく、機動的な運用が難しいという課題がありました。

そこで、当社が開発した新システムは、スマートフォンから直接デジタルサイネージへコンテンツを転送することで、インターネットを一切使用せずに通信費ゼロを実現。配信スタッフがサイネージの近くでスマホを操作するだけで、ワンタップでコンテンツを瞬時に更新可能となります。

月々の通信費ゼロで大幅コスト削減!インターネット不要の新時代

従来、デジタルサイネージのコンテンツ配信にはWi-Fiやモバイル回線が必須でした。しかし、新システムでは、インターネットを使わずにスマートフォンから直接コンテンツを転送するため、プロバイダー費用が完全に不要になります。

商業施設や飲食店、イベント会場などネット環境がない場所でもスムーズなデジタルサイネージ運用を実現します。これにより、設置場所の自由度が向上し、いろんな環境で効果的なデジタルサイネージのビジネス展開が可能になります。

 

スマホから更新で即時反映!柔軟なマーケティング施策を実現

「コンテンツ更新に時間がかかる」「専門知識が必要」といった従来の課題も、本システムの導入で解決できます。配信スタッフがサイネージの近くでスマートフォンを使い、ワンタップするだけで即時更新が可能になりました。

たとえば、飲食店では「本日のおすすめメニュー」をタイムリーに更新、アパレルショップでは「タイムセール情報」をリアルタイムで発信、イベント会場では「次のステージ情報」を即座に表示するといった、ダイナミックな運用が可能に。

 

機動力を活かしたデジタルマーケティングの実現!「攻め」の販促戦略へ

通信費ゼロのデジタルサイネージ運用は、単なるコスト削減にとどまりません。柔軟性と即時性を活かし、攻めのマーケティング戦略を実現できるのが最大の魅力です。

例えば、商業施設では、顧客の動向に合わせた情報配信を行い、売上アップに直結する販促施策を展開可能。小売業では、売れ筋商品のタームリーな表示や、在庫状況に応じた販促が可能になり、より効率的な販売戦略を実現します。


スタンドアロンモデルとの違いは?

デジタルサイネージの設置形態は、環境や利用目的に応じて多岐にわたりますが、アイティ・ニュースのモデルでは無線通信によりコンテンツの更新が可能です。そのため、デジタルサイネージ端末(STB)が天井や高所に設置されている場合やショーウィンドウのなかなどでも、容易かつ迅速にコンテンツを更新できます。

一方、スタンドアロンモデルでは、USBメモリを使用して手動でコンテンツを更新するケースが一般的です。サイネージ端末の台数が多い場合、各端末へのUSBデータのコピーや輸送作業に相当な時間と労力がかかり、運用面で大きな負担となります。アイティ・ニュースのしステムを導入することで、これらの手間を大幅に軽減し、効率的なコンテンツ管理が実現します。

 

--- ソリューションの背景 ---

マイクロソフトは、2016年にWindows 10 Anniversary Updateで、PCをWi-Fiアクセスポイントとして機能させる「モバイルホットスポット」を発表しました。これにより、PCがスマホや他のデバイスにインターネット接続できるようになりました。その後もWindows 11では、さらなる機能強化が行われています。
「モバイルホットスポット」はマホを介してPCがインターネットに繋がる革新的な技術として注目されました。しかし、OSの度重なるUpdate(頻繁にあるセキュリティパッチは時々システムを不安定にします)や通信ICチップとドライバーの変更、また一方でスマホも大きく進化して、技術の複雑さと各メーカーの思惑が絡み合い、動作が不安定で実用性に乏しいものでした。
さらにはインターネット接続が前提であり、通信費削減には結びつきませんでした。
私たちも技術を取り入れようとしましたが、運用コスト削減には利用できないと考えたました。

ご参考WEB

https://portal-itnews.com/ip_switch_zero/


お問い合わせ先

会社名:アイティ・ニュース株式会社
担当部署:デジタルサイネージ事業部
担当者:唐川 敬
電話番号:047-381-5035
メール:new@itnewws.co.jp

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