【2024年スキー観光動向調査】軽井沢・長野のスキー客のリアルな姿が明らかに!
リピーターは80%超、ファミリー層・30~50代が中心!スキー業界・観光業必見の最新データ公開
月間平均40万PV超の地域ポータル「軽井沢ナビ」および「長野BooooN」では、2024年11月~12月に「スキーリフト券プレゼントキャンペーン」を実施。応募者を対象としたアンケート調査を行い、スキー観光の最新動向が浮き彫りになりました。本調査では、スキー場関係者、観光業界、広告代理店の方々にとって有益なデータを公開し、集客・プロモーション施策のヒントを提供します。また、長野・軽井沢の観光関係者にとって、地域の観光戦略に役立つ視点も交えてお届けします。
調査概要
- 調査期間:
- 軽井沢ナビ:2024年11月1日~12月15日
- 長野BooooN:2024年11月15日~12月15日
- 調査対象:スキーリフト券プレゼントキャンペーン2024応募者
- 有効回答数:
- 軽井沢ナビ:283名
- 長野BooooN:180名
- 調査方法:WEBアンケート
調査結果サマリー
● スキー客の80%以上がリピーター!
● 応募者の年齢層は30~50代が中心。特に40代・50代が最多
● 家族連れが多く、2世代世帯が半数超え → ファミリー向け施策が鍵
● 応募者の多くは関東圏在住(東京・埼玉・長野が上位)
● 情報収集はWEBサイトとSNSが主流(特にInstagramの影響力大)
● お店選びの決め手は「料理の内容」と「価格帯」
調査結果詳細
1. スキー客の80%以上がリピーター!観光のリピーター施策が重要
調査の結果、軽井沢では応募者の44.5%が「10回以上」、長野では62.2%が「10回以上」訪問していることが判明しました。
特に長野エリアではリピーターが多く、何度も訪れる観光客の存在が地域経済に貢献していることがわかります。
◆観光関係者向けのポイント
- リピーターに向けた特典や、長期滞在型のプランを強化すると、より安定的な集客が可能
- 地元宿泊施設との連携や、長野エリアの観光資源と組み合わせた施策が有効


2. 30~50代がスキー市場の主要ターゲット!ファミリー層が集客のカギ
応募者の年代を見ると、30~50代が全体の80%以上を占める結果となりました。
特に、40代(軽井沢 30.7%、長野 35.6%)、50代(軽井沢 31.4%、長野 30.6%)の割合が高く、「親世代が子どもを連れてスキー旅行を計画する」傾向が見て取れます。
また、家族構成では「親と子の2世代世帯」が半数を超える(軽井沢 55.5%、長野 53.9%)結果に。
これは、スキーが親子で楽しめるアクティビティであることを示しており、ファミリー向けのキャンペーンや施設サービスが、さらなる集客につながると考えられます。
◆観光関係者向けのポイント
- ファミリー向けの宿泊プラン、レンタル用品、親子イベントの強化が集客に有効
- 子ども連れの観光客向けに、スキー以外のアクティビティも充実させると滞在時間の延長につながる


3. 応募者の多くは関東圏在住、首都圏プロモーションが効果的
応募者の居住地を見ると、軽井沢・長野ともに東京・長野・埼玉が上位を占めました。
特に軽井沢では、東京(26.5%)、長野(22.6%)、埼玉(12.4%)の割合が高く、首都圏からのアクセスの良さがスキー観光の決め手になっていることが分かります。
◆観光関係者向けのポイント
- 首都圏(東京・埼玉)向けの広告施策やSNSプロモーションが重要
- 長野県在住者も一定数いるため、地域内での観光連携も活用可能


4. スキー旅行の情報収集は「WEB」が主流、Instagramの影響力も拡大
旅行計画の情報収集手段としては、
- 「旅行関連のWEBサイト」(軽井沢 43.8%、長野 42.8%)が最多
- 「Instagram」(軽井沢 17.3%、長野 11.7%)が上位
- 「ガイドブック・旅行雑誌」も一定の支持あり
◆観光関係者向けのポイント
- Instagramを活用した観光情報の発信が有効
- スキー場だけでなく、地元の飲食店・宿泊施設の情報も発信すると相乗効果あり


さらに詳しい調査データもご提供可能!
今回の調査では、ここでご紹介した以外にも、
・スキー場利用者の滞在時間や、宿泊有無
・交通手段(自家用車・新幹線・バス)ごとの行動傾向
・観光スポット・レストラン選びの具体的な動機
など、地域観光やマーケティング施策に活かせるデータを多数取得しています。
より詳細なデータが必要な方は、お気軽にお問い合わせください!
会社情報
株式会社ビーブレックス(軽井沢ナビ・長野BooooN 運営)
URL:https://www.b-breaks.com
本社:長野県佐久市猿久保 245-4
スキー・観光業界関係者の皆様へ
この調査結果を活用し、観光戦略にお役立てください。
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