報道関係各位　

国内外に6200万人のサンプルパネルを保有するオンラインリサーチカンパニーのDynataLLC（本社: 米国テキサス、CEO: Mike Petrullo 、日本法人：東京都中央区、代表社員：鈴木啓靖）は、日本を含む世界11カ国11,103人の消費者に調査したレポート「GCT：Staying ahead of the downturn」を発表しましたことをお知らせします。

Key Findings：グローバル

・49%の消費者が強く、またはとても不況にさしかかっていると考えています。

・56%が物価上昇に関する国家主導の対策が不十分だと考えいます。

・世界の53%の方が何とか生活をやりくりしていると回答しています。

・49%の人々が1年前よりも貯蓄につとめています。

・67%が消費を減らすために何らかの行動を起こしています。

・Ｚ世代、ミレニアル世代は社会的な正義に基づいた価値観に基づく消費傾向が

　他の世代に比べて多いようです。

Key Findings：日本

・支出削減の対策として、車の運転を控え、公共交通機関を利用すると回答した人が他の調査国に比べて多かったです。

・調査国の中で最も節約に励んでいる人の割合が少なく、11か国中最下位ですが、株式や投資信託に投資をしていると43%が回答。これは調査国内で中国と並び1位でした。

フルレポートをご希望の方は、以下よりダウンロードをお願いいたします。

https://forms.office.com/r/iARWJthenZ

以下レポートの一部です。

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【調査概要】

調査期間：2022年8月1 日～8日
サンプル：Dynata のすべてのオンライン リサーチ パネル アセットから年齢、性別、地域の人口を反映するようにサンプルの割り当てを制御
合計サンプル数：11,103
調査国：アメリカ（1,000）、カナダ （1,010） 、イギリス（1,005） 、フランス （1,008） 、ドイツ ( （1,006） 、イタリア（1,012）  、スペイン （1,012） 、オランダ （1,014）  、中国（1,012） 、日本 （1,015） 、オーストラリア （1,007） 

Z世代： 16～25 歳／Millennial世代： 26～40 歳／X世代： 41～57 歳／Babyboomers：
58～76 歳／Silent：77 歳以上
誤差範囲(95% 信頼水準 ) は、国レベルで 3% 、全体レベルで1% です。