年始の挨拶は「LINE」が定番化し50代以上でも4割以上が活用している!お年玉であげる総額は1~2万円が最も多く、30代からあげる機会が増加
株式会社mitoriz(本社:東京都港区、代表取締役社長:木名瀬博)は、消費者購買行動データサービス「Point of Buy®(以下、POB)」の会員3,014人に「年末年始に関する過ごし方に関する調査」を実施致しました。
新型コロナが収束の兆しをみせる一方で、食品を中心に様々な値上げが起こるなど、生活の変化も大きかったと思われる一年でしたが、2024年をどのように迎えるのか年末年始の過ごし方を調査しました。
《調査サマリー》
・年末年始に10日以上休み予定の人は3割を超え、一方で元旦も仕事の人は1割ほど
・年始の挨拶はLINEが定番化!50代以上は年賀状が優勢も4割以上がLINEも活用
・お年玉であげる総額は1~2万円がボリュームゾーン!30代からあげる機会が増える
・7割以上がお雑煮をほぼ毎年食べている!味付けは近畿では味噌が5割に迫り優勢
・【レシートデータ】年越しそば用にカップ麺(そば)の需要増!年末3日間の購入状況を分析
年末年始に10日以上休み予定の人は3割超え、一方で元旦も仕事の人は1割ほど
年末年始の休暇に関して尋ねた結果、休みの回答が最も多かったのは「1月1日(月)(89.1%)」で、大晦日から三が日までの4日間は8割以上の人が休みと回答した。休暇の日数は「6日間(14.1%)」「5日間(11.0%)」「7日間(9.0%)」と6日間前後が3割程度でした。休暇開始は27日からが20%を超え、また1月4日、5日も休暇となる人も一定数おり「10日以上(34.1%)」と答えた人が3割という結果となりました(図表1)。
年始の挨拶はLINEが定番化!50代以上は年賀状が優勢も4割以上がLINEも活用
年始の挨拶に関して尋ねたところ、75.9%の人が「挨拶をする」と回答しました。挨拶の手段としては「LINE(51.3%)」が最も多く、2番目に多かったのは「年賀状(45.7%)」という結果でした。年代別では40代以下まで「LINE」の比率が最も高い一方、50代以上は「年賀状」が根強く利用されるており、最も比率が高い手段となりました。20代以下を除き、3番目に多かった手段は「メール」となりましたが、20代以下のみ「メール」を上回り、「SNS投稿」が選ばれていることが特徴的です(図表2)。
お年玉であげる総額は1~2万円がボリュームゾーン!30代からあげる機会が増える
お年玉の状況を尋ねたところ「お年玉をあげる(53.4%)」と回答した割合は約半数でした。お年玉の総額は「10,000円から20,000円未満(24.8%)」が最も多く、次いで「5,000円から10,000円未満(21.6%)」でした。年代別では、20代以下は「あげる予定がない」が多く、お年玉をあげると回答した割合は2割程度でした。30代からは「あげる」と回答した割合は増え、総額も上昇している傾向があります(図表3)。
7割以上がお雑煮をほぼ毎年食べている!味付けは近畿では味噌が優勢
お雑煮を食べるか尋ねたところ「毎年食べる/だいたい食べている(食べない年もある)」と回答した人は72.4%でした。お雑煮のつゆに関しては7割以上が「すまし(醤油)」と回答しており、近畿エリアのみ「味噌」の比率が最も高い結果となりました。お雑煮のお餅は、東海から東では8割程度が「四角」と回答する一方で、近畿から西では8割近くが「丸」と回答し、地域ごとに特徴が見られます(図表4)。
年越しそば用にカップ麺(そば)の需要増!年末3日間の購入状況をレシートで分析
年越しそばを「毎年食べる/だいたい食べている(食べない年もある)」と回答したのは78.3%でした。レシートデータで年末3日間(2022年12月29日~31日)の「カップ麺」カテゴリを分析したところ、前月の上位10商品はカップヌードル等の定番商品が並び、そばは1商品のみですが、この3日間は10位以内の4商品がランクインしており、年越しそば用にカップ麺の購入が増えている様子がわかります(図表5)。
【アンケート調査概要】
調査期間:2023年12月1日~12月2日
調査対象:mitorizの消費者購買行動レポートデータサービス「Point of Buy®」の登録会員(POB会員)
POB会員(平均年齢49.9歳)
調査方法:インターネットによる自社調査(有効回答数:3,014件)
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【会社概要】
会社名:株式会社mitoriz
本社所在地 :東京都港区赤坂3-5-2 サンヨー赤坂ビル5階
設 立 :2004 年 7 月 / 資本金 :1億円
代表取締役社長 :木名瀬 博
HP :https://www.mitoriz.co.jp/
全国の主婦を中心とした60万人を超える登録スタッフネットワーク(アンケート会員含む)を活用し、北海道から沖縄まで全国のドラッグストアやスーパー、コンビニ、専門店など227,537店舗以上をカバーし、営業支援(ラウンダー)や市場調査(ミステリーショッパー、店頭調査など)を実施しています。
キャスト・データ・ネットワークを活⽤して、新たなつながりを創出し、⼈やモノの潜在価値を顕在化させ、社会に新たな価値を提供し、ビジネスを通じて社会課題を解決していきます。
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