真珠湾史実研究会代表 白松繁
監修「元城⻄大学教授杉原誠四郎」

真珠湾攻撃事前察知“予知説”の立証２「暗号解読」

真珠湾問題を論ずるとき常に問題となるのは、米側が開戦前に日本の外交および海軍暗号を解読していたか否かであった。外交暗号に関しては、陸軍通信情報部のウィリアム・フリードマン大佐の率いる陸軍の暗号専門家たちが１９４０年パープル暗号（日本の主要外交通信暗号の米側呼称）の解読機を作製、同年９月２５日、初めて解読に成功していた（１）。以来、日本の外交通信のほぼ１００％を解読、あたかも米高官が日本政府の対米戦略会議に同席していたかの如く、日本の動向を逐一把握、ル大統領にその内容をマジックと称して報告していた（驚くことにこの状態が終戦まで続いた）。ところが米側は戦後開催された両院議会主催の真珠湾攻撃調査委員会において、外交暗号には軍事関係の内容は一切含まれていない、ましてや真珠湾などのキーワードが出てくるはずがなく、外交暗号解読だけで真珠湾攻撃を予知することは不可能だったとしている。また日本海軍暗号（D暗号）は開戦前には全く解読不能で、ようやく解読できたのが１９４２年６月のミッドウェー作戦のときであったとされている。これに対し、外交暗号だけで日本の真珠湾攻撃意図を察知できた、日本海軍暗号は開戦前から部分解読はできていた（部分解読で日本の攻撃意図を察知できた）などと主張すると、歴史修正主義者（レビジョニスト）の戯言とされ、一顧だされない状況が今日に至るも継承されている。米側の主張はあくまで事前察知は不可能だったとの一点張りであり、その根拠は上述した通り「外交暗号には軍事情報は含まれていなかった」であった。そのため現地のキンメル長官、ショート中将両司令官にパープル暗号を送らなかった理由とされているが、実際は、日本のホノルル領事館勤務一等書記官森村正こと海軍少尉吉川猛夫のJシリーズ（日本名“津暗号”）及びPA-K２（同“オイテ”）、LA暗号等にて東京宛て送信された真珠湾艦艇情報は紛れもなく軍事情報であった。

一方、東郷外相からワシントンの野村大使あての“紫暗号通信”も刻々と日本側の緊迫した状況（開戦決定に至る経過）を伝える内容であり、奇襲前日の最終通信では日米平和交渉の中止（イコール開戦通告）を伝える第１４部を、ワシントン時間午後１時（ハワイ時間同日朝７時半３０分）にハル長官に手交するように指示した（２）。これを読んだマーシャル参謀総長が、渋々ながらハワイのショート司令官宛て“警戒すべし”としたいささか迫力に欠ける文面ながら「警告電報」を発信した。断じて青天の霹靂でなければならないハワイへ、陸軍トップが直前に警告電を発信した事実は重大である。それは真珠湾が日本のターゲットになっている可能性を事前に政府が認めた証となるからである。

１．外交暗号による事前察知の証明

・４種類の日本外交暗号

（ａ）紫暗号（米軍呼称：パープル暗号）       

日米開戦前に日本外務大臣と各国日本大使との通信に使用していた最重要暗号、９７式欧文印字機を使用した機械式外交暗号で“通称”「紫暗号」、米軍呼称「パープル暗号」のこと。ただし本暗号は既述したごとく、日本の発信がウィリアム・フリードマンによって１９４０年９月２５日に解読され、日米開戦に至る東郷‐野村間の重要通信（日本政府の対米戦略方針）が米側に筒抜けとなっていた。

（ｂ）津暗号（米軍呼称：Ｊ暗号）

本暗号は、ホノルル喜多総領事と東郷外相間との交信（特に真珠湾艦艇情報発信）に使用した通称「津暗号」、米軍呼称「Jシリーズ」を指す。使用期間毎、J１７（１月～３月使用），J１８（４月～６月使用）、J１９（６月～１２月使用）の3種が使用された。このJシリーズもUS局暗号解読班は、当初からその仕組みを知り尽くしていたので傍受後一日で解読できていた。（３）

（ｃ）オイテ暗号（米軍呼称：ＰＡ－Ｋ２とＬＡ暗号）

三つ目と四つ目の外交暗号は重要度の低い通信用に使用していた領事暗号PA-K2およびLA暗号であった。これらも暗号解読の専門集団を擁する米国は早い段階で解読できていた。

・証１．真珠湾艦艇情報最終電の誤訳と遅延

ここで注目すべきは、日本のスパイ吉川猛夫が奇襲前日に最重要情報を東京宛て送信したのは、最も解読容易なPA-K2暗号であったことである。それまでは、J暗号で全て送っていたが、12月２日、東京より各国大使館宛に暗号書の焼却および暗号機の破壊指示があり、ホノルル領事館もこれに従ったためJ暗号での送信が不可となり、１２月３日以降はPA-K2暗号を使っていた。吉川は奇襲前日の１２月６日、最終の真珠湾艦艇情報に加え「この場所への奇襲成功の確率が高い」とした決定的内容を東京宛発信した。米海軍も同日これを傍受した。ところがここでそれまでに起きたことのない重大な問題が発生した。最も軽度なPA-K2暗号であったにも拘らず、米側の暗号解読者が誤訳（殆ど別訳）のうえ、このときに限って翻訳に2日も要したため、マーシャル参謀総長がこれを読んだのが奇襲後となった（４）。吉川の真珠湾攻撃を示唆した最終重要電が何と無効となってしまったのだ。本例はまさに数多くの真珠湾ミステリーの顕著たる例であるが、もはや本件はミステリーというレベルではなく、意図的誤訳／遅延と断定する以外に説明がつかない所業である。

吉川の電文の要旨は（５）、「現状、阻塞気球設備は存在しない。仮にそれが設置されたとしても、真珠湾周辺の海上及びヒッカム、フォード，エワ飛行場の滑走路の航空管制を行わなければならず、真珠湾の気球防衛には限界がある。あらゆる可能性から考えて、これらの場所への奇襲が成功するチャンスはかなり高いと思う（I imagine that in all probability there is considerable opportunity left to take advantage for a surprise attack against these places)」

この翻訳が「The whole matter seem to have been dropped」「全ての問題が取り除かれた模様（筆者訳）」とあり、真珠湾奇襲の決定的証拠となる吉川最終報告文が、意味不明な訳文となっている。これはもはや単なる誤訳ではなく意図的な改ざん（軍法会議相当）と断定するしかない。しかし本件の翻訳者のフィネガン大尉が処罰を受けたということはない。

・証２．マーシャル参謀総長の警告電遅延

東郷外相が開戦に向かって野村大使あて平和交渉の最終期限を１９４１年１１月２５日と設定、さらに２５日が近づいたとき、２９日まで待つと再設定、交渉不成立の場合、“こと”は自動的に進行すると伝えた。しかし１１月２７日に「ハルノート」を受領した東郷はその強硬内容に驚愕、交渉中止（イコール開戦）へと腹を括った。それが１２月１日の御前会議で対英米蘭戦開始１２月８日が正式裁可に繋がった。東郷は１２月７日、対米最終覚書第１３部までを送信（米側傍受１２月６日）、激しい対米非難が中心の第１３部までを読んだル大統領が「これは戦争を意味する」と言った。翌１２月８日、最終第１４部を送信（米側傍受１２月７日早暁）、これを午前１０時に読んだ大統領は、第１３部の流れから第１４部は間違いなく「宣戦布告乃至それに近いものであると予想していた。ところがあにはからんや「平和交渉中止の通告」だった。そこで電報持参者に「交渉中止か」と言った。もしここで東郷が国際条約に基づく「対米宣戦布告」を厳格に伝えていれば、米陸海軍総司令官であるル大統領は、以降電話は繋がないようにと交換に指示、趣味の切手収集を始めるというわけにはいかなかったはずである。８か月にも及んだ日米平和交渉の“中止通告”が開戦を意味すると承知しながら大統領は米陸海軍に対しいかなる警告も発しなかった。それというのも１２月６日の夜遅く、大統領はホワイトハウスに戦争閣議メンバーに招集をかけ、対応策を話し合い、２段目警告は発しないと決めていたからと思われる（６）、同時に東郷の“交渉中止通告”は国際的に通用するレベルでないことを瞬時に察知したル大統領にとっては，死中に活を得た思いであったはず、第２段警告不要の方針をそのまま継続することができた。すなわち、彼はあくまで「第一弾は日本に撃たせる」の実現を目指し、そしてそのとおりとなった。アメリカにとっての第二次大戦参戦の始まりは、何が何でも“日本の先制攻撃”でなければならなかったのである。

ところが奇襲当日のワシントン時間午前０時30分「最終第１４部は、ワシントン時間午後１時（ハワイ時間同日朝７時３０分）にハル長官に手交せよ」との東郷電９０７号を同日午前４時３７分に傍受、海軍は同翻訳文を陸軍より午前７時１５分ごろ受け取った（７）。マーシャルとスターク作戦部長はその扱いに苦慮することとなった。奇襲当日の朝１０時前後、９０７号電を根拠に海軍情報部長のウィルキンソンが、直ちにハワイのキンメル長官に警告電を発すべきと強硬に申し入れしてきたのである。スタークはキンメルに電話をするかの仕草（受話器を取った）をしてみせたが、大統領に電話してからと言って結局キンメルに警告を出すことはしなかった。陸軍情報部の極東担当部長ブラットン大佐も、東郷電を読んで驚倒、直ちにマーシャルに伝えなければと連絡を取ろうとするも、朝の乗馬に出かけているとの回答、ようやく面会できたのが午前１１時２０分だった（乗馬は嘘だったことが戦後判明）。実はその朝、マーシャルはスタークの部屋で９０７号電の対応策を話し合っていた（８）。これは同時に朝の乗馬と偽ってブラットンの緊急報告受け付け時間を二時間半ほど遅らせる結果となった。１１時２０分に漸くマーシャルと会えたブラットンは、午後１時手交時間指定電の重大性について述べ、直ちにハワイへ警報を出すべきと進言した。しかしマーシャルは第１４部を未だ読んでないと言って、ゆっくり時間を掛けて読み始めたため、本題に入ったときはすでに１２時過ぎとなったが、ハワイへ警告を出す件は了承され、以下の内容の警告電をショート中将宛て発することを命じられた。

その内容は「日本は東部標準時午後１時に最後通告に等しいものを手交しようとしている。また彼らは暗号機の破壊命令を受けている。この時刻の設定にどんな意味があるか不明だが、警戒態勢を整えておくこと。この覚書を海軍にも通報せよ（９）」であった。しかしここで行き違いが生じた。陸軍トップがハワイの危険を初めて公に認めた「警告電」がショートに届いたのが奇襲６時間後、キンメルがそのコピーを見たのがその１時間後なり、この第２段警報に相当する重要電がただの紙屑と化してしまったのだ。戦後この事実を知ったキンメルは、「もし奇襲前に届いていたら自身の現場対応は全く異なっていた」と言って嘆いたとのこと。この重大電報が遅れた原因はいろいろあったようだが（例えば当日に限って突如電波状態が悪くなり陸軍直通電話が使えなくなったなど）その一切の責任はマーシャルとスタークの両名にあることはもはや否定のしようがない。ウィルキンソンやブラットンが心配した如く即対応していれば十分に間に合っていた。彼らは、これほどはっきりとした情報にも拘らずマーシャルやスタークの何とも煮え切らない対応が理解できなかったであろう。実はハワイ宛ての本警告を奇襲前に間に合わせてはならないようにさせたのは「最初の一弾は日本に」の開戦戦略に徹底固執したル大統領だったということになる。

・証３　外交暗号で奇襲の予知（Where , How, When）を達成

従来の定説「軍事情報が含まれていない外交暗号だけでは、日本がどこを（Where）、いかに（How）、いつ（When）攻撃してくるかが不明だったので、突然の奇襲に対応できなかった」との主張に対し、これら３点セットが外交暗号で予知できたことを解説する。

（１）Where（攻撃場所）の予知

1９４１年９月２４日付け豊田外相からホノルル総領事喜多長雄宛てJ-19暗号による電番８３号を米海軍SAIL（シアトル）が傍受した（１０）。この電報では、１．真珠湾の水域を以下五つの区域に分けて報告することを要求。A区・フォード島と海軍工廠との間の海面。B区・フォード島の南と西の島に隣接する海面。C区・東の入江。D区・中央入り江。E区・西の入江で水路となっている海面。２．軍艦と空母については錨泊中のもの、波止場、浮票に繋留中のもの、及び入渠中のものも報告されたい（簡単に艦種と級を指示する。出来れば同じ波止場に２隻以上並んで繋留している時は、それも報告されたい）

・本電文と他の領事館との相違

a)外務大臣（豊田、東郷）からホノルル総領事宛ての直信。

b)他の領事館のような単なる艦船の出入情報ではなく、真珠湾内を格子状に5か所のエリアを設定、エリア毎の艦艇繋留情報を要求している。米海軍ではこれを航空機からの爆撃を想定した「爆撃計画図」と称していた。

c)戦艦と空母については、錨泊中か、繋留中か、入渠中かを明示する。

＊上記3点は、米国内の他の日本領事館では要求されていない。また情報関係の軍人（吉川猛夫海軍少尉）が派遣されたのはホノルルだけだった。

・第２の爆撃計画図

　上記９月２４日付けの爆撃計画図のほか、９月２９日付けの第２の爆撃計画図情報が喜多総領事からワシントンの日本大使館宛（野村大使宛て）発信された（回信０４１号）（１１）。この通信は真珠湾内の特定な場所毎にアルファベッド名を付けたことを知らせる内容であった。それらは、１．海軍工廠の修理ドッグをKS。 ２．海軍ドック（テンテン桟橋）をKT。  3. フォード島付近の繋留泊地をFV。4. フォード島の岸壁東西をAかB　とする。であった。

上記２通はJ‐19暗号であり米陸海軍にて解読されている。日本のターゲットが真珠湾であることを１００％伝える内容である。

1）How（攻撃方法）の予知

上記2通の詳細な艦船位置の表示目的が、潜水艦攻撃や戦艦攻撃用でないことは通常の訓練を受けた軍人であれば容易に分かることである。傍受電を米側が「爆撃計画図」と称した如く、艦船の位置を格子状表示にする、さらにドック別、ヤード別に表示する目的は何かと言えば、上空から一目で艦船の位置を確認できるからである。当日の攻撃方法が航空機攻撃であることを明らかにしている。このことは、既述したマーチン、ベリンジャー報告およびファーシング大佐報告でも全て空母から発進した航空機攻撃であることと一致している。

2）When（攻撃日時）

決定的な証拠は、奇襲当日の早暁東郷が発した「午後１時手交電」である。この電報を読んだ海軍情報部のウィルキンソン部長がスターク大将へ、また陸軍情報部のブラットン大佐がマーシャル大将へ、ハワイ宛て急ぎ警報を出すように進言した。ワシントン時間午後１時がハワイ時間当日朝７時半であることを即認識した故の必死の進言であった。事実、当日朝７時５５分南雲艦隊による世紀の真珠湾攻撃が始まった。攻撃日時の事前察知は明白である。

　（まとめ）

　両院議会調査委員会における証言で、吉川猛夫の真珠湾艦艇情報を傍受解読しながら、日本が真珠湾をターゲットにしていると想定できなかったのかの尋問に対し、「艦艇情報調査は他の領事館でも実施していることであり、ホノルルだけが特別とは思わなかった」と答えている。しかし吉川情報は他の領事館とは質、量とも、あきらかに異なっていたので単なる言い訳に過ぎないことは明らか。ただ当時の情報担当者がそういわざるを得ない状況に置かれていたことも確かであろう。

“午後1時手交情報”に関しては、まさに誰が見ても決定的情報であり、マーシャルといえどもは頭から無視することはできなかった。スタークとマーシャルは、ル大統領の意向を認識しているだけにその扱いに苦慮した。結局海軍トップであるスタークはハワイ宛て警報発信をマーシャルに依存、現地海軍（キンメル）にも知らせるように依頼、自らはキンメルに知らせることはしなかった。これは重大な職務不履行は明らかである（１２）。一方、マーシャルは、ショート宛て警報発信を急がなかった。その結果、ショートへの到着が真珠湾攻撃6時間後となり、第二段目相当の重大警報は紙屑となった（警報電自体は当日朝７時半ホノルルRCA局に到着していたが、直後の配達大混乱で大幅遅れとなった）。「青天の霹靂説」「卑怯な騙し討ち説」がギリギリのところで成立し得た瞬間でもあった。皮肉な見方であるが、マーシャルの緻密な計算がもたらした成果とも言える。

註

（１）「スティネット本」ｐ１３１

（２）白松繁著『そのとき、空母はいなかった　検証パールハーバー』文藝春秋、２０１３、ｐ３９　表３　傍受解読された日本外交通信事例（１５）参照

（３）「スティネット本」ｐ１３３、ｐ２２３，『原註２２』、US局長ローレンス・サフォードによると、海軍副官ジョン・ビアドール大佐がJ-19暗号解読文をル大統領に届けていたとのこと。ヒューイット調査でのサフォードの証言

（４）同上本ｐ２２４、「原註２３」上下両院合同調査委員会でガーハード・ゲゼルが、ウィルキンソン部長に「その日、12月６日、解読班は大量の暗号を凄まじいスピードで処理していたのに、この１通だけ処理されなかったことを説明できますか？」との質問に対し「説明できません」であった。

（５）同上本ｐ２１７，３⃣フィネガン大尉の完成誤訳文、「阻塞気球なし」電報の正しい訳文参照

（６）「トーランド本」ｐ４６７、註４，１２月６日夜の会議で第２段警報を７日午前零時に出すと決めたが、直前に７日午後零時（正午）まで延期されたとのこと（但し第2段警報を受信したとする記録はないので未発信と考える）。

（７）原勝洋／北村新三著『暗号に敗れた日本』ｐ７９，８０

（８）「トーランド本」p４６０、原勝洋／北村新三著『暗号に敗れた日本』ｐ７７

（９）「スティネット本」ｐ４７４，９陸軍参謀本部高級副官覚書

（１０）「同上本」ｐ１９９、電文[12]  From :Tokyo(Toyoda) To Honolulu September   24, 1941 　J19, 回信#83 参照

（１１）「同上本」ｐ２０１，電文[13] From : Honolulu (Kita) to Washington,29, 1941 (J19), 回信＃４１参照

（１２）本件に関し海軍査問会で厳しく追及されたスタークは「自身の良心に照らし、一点のやましいところもない。何故ならば真珠湾以前の自分の一切の行動は“上司”の命令によって統制されていたからである」と述べた。ロバート・シオボールド著、中野五郎訳『真珠湾の審判』講談社、１９８３年、ｐ２７７

【著者書籍】
・そのとき、空⺟はいなかった: 検証パールハーバー (22世紀アート)/⽩松 繁
・真珠湾攻撃 「だまし討ち説」の破綻 裏⼝参戦説を糾す/⽩松 繁