ヤマダがDL数、エディオンがセッション数でリードする家電量販店アプリ、中高年層がメインユーザー
モバイル端末やパソコン、家電などを取り扱う量販店では、アプリを導入して、ポイント付与やクーポン配布を積極的に行っています。ダウンロード数では『ヤマダデジタル会員』、セッション数では『エディオンアアプリ』がリードしており、各アプリの使用時間帯にも特徴があります。
ヤマダアプリはDL数で2位に1.5倍以上の差、アプリDLはオーガニックが40%以上
現代の日常生活に欠かせなくなったモバイル端末やパソコン。こうした機器と、冷蔵庫や洗濯機などの家電を一緒に扱う量販店は、日本では一般的です。家電量販店では、ポイント付与やクーポンの配布をメイン機能としたアプリを展開しています。
Sensor Towerのデータによると、2020年10月から2025年9月までの日本における家電量販店アプリ(App IQ:Computers & Consumer Electronics)のダウンロード数で、『ヤマダデジタル会員』(Nihon Unisys)がトップとなっています。

上記のグラフからわかるとおり、『ヤマダデジタル会員』は唯一1,000万以上のダウンロードを記録しており、2位の『エディオンアプリ』(Edion Corporation)に1.5倍以上の差をつけています。
群馬県に本社を置くヤマダ電機は、家電量販店として初の「全国47都道府県への店舗展開」を実現したことでも有名です。一方のエディオンは大阪に本社を持ち、近畿・中部地方に多くの店舗を展開しています。
いずれのアプリも、ポイント付与・管理のためのデジタル会員証、お得に購入できるクーポン配布がメインの機能となっています。最近では、2025年に発売された「Nintendo Switch 2」の抽選販売でも、こうしたアプリが活用されました。
Sensor Towerのデータによると、2025年1月から2025年8月までの日本で人気の家電量販店アプリ(App IQ:Computers & Consumer Electronics)のソース別ダウンロードシェアを見ると、いずれのアプリもオーガニック検索がトップとなっており、44%から55%を占めています。

オーガニック検索は、ユーザーが自発的にアプリストアに入って、オーガニック検索結果でアプリを見つけてインストールしたことを指します(検索広告に出た後のインストールは広告検索として分類)。つまり、ポイントやクーポンを活用して、お得に商品を購入するために自発的にインストールしている割合が高いということです。モバイル端末の購入やモバイルキャリアの契約時にポイントが付与されることが多い、パソコンや大型家電などは商品単価が高額な場合が多いなど、ちょっとでもお得に購入したいという消費者心理がアプリの活用につながっているのだと推察できます。
セッション数ではエディオンがトップ、各アプリの時間帯別滞在時間には特色が
ダウンロード数では『ヤマダデジタル会員』がトップですが、セッション数では『エディオンアプリ』がリードしています。Sensor Towerのデータによると、2022年10月から2025年9月までの日本で人気の家電量販店アプリ(App IQ:Computers & Consumer Electronics)の月間平均セッション数を見ると、『エディオンアプリ』が12セッションを記録しています。

同期間の月間平均セッション数2位は『ビックカメラ』ですが、『エディオンアプリ』とは2倍以上の差がついています。
また、時間帯別滞在時間の指標でも各アプリの特色が確認できます。Sensor Towerのデータによると、日本で人気の家電量販店アプリ(App IQ:Computers & Consumer Electronics)の時間帯別滞在時間では、『エディオンアプリ』においては10:00にピークを迎えています。

一方、『ヤマダデジタル会員』と『ジョーシンアプリ』(上新電機)では15:00、『ノジマアプリ』(Nojima Corpotation)では16:00~17:00、『ビックカメラ』では17:00といずれも夕方の時間帯にピークを迎えています。また、『ビックカメラ』が21:00から22:00ぐらいにかけてリードしているのは、この時間帯に開始されるナイトセールの影響だと推察できます。
また、これらのアプリユーザーは中高年層に大きな支持を得ていることがデータからわかります。Sensor Towerのデータによると、2021年1月から2025年9月までの日本で人気の家電量販店アプリ(App IQ:Computers & Consumer Electronics)の年齢層別ユーザー分布では、いずれのアプリにおいても45歳から55歳以上の層が全体の約30%~55%を占めています。

一方で、18歳から24歳の層はいずれのアプリにおいても10%以下となっており、このシェアは日本におけるモバイルゲームとは逆の傾向と言えます。
Sensor TowerのApp Performance Insightsのユーザーは、過去のパフォーマンス指標に加えて、アプリ収益とアプリダウンロード数の推定値を見ることができます。本レポートのSensor Towerの収益予測はApp StoreおよびGoogle Playからのもので、ユーザー総消費額を表しています。
また、データにはサードパーティのAndroidマーケットデータは含まれておらず、App StoreもしくはGoogle Playアカウントの初回ダウンロードのみ集計しています。同じアカウントが他のデバイス、もしくは同じデバイスで行った重複ダウンロードは集計に含まれていません。ダウンロードデータは同じアプリの異なるバージョンもまとめて集計しています(例:FacebookとFacebook Lite)。なお、Google Playは中国本土では利用できません。
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Sensor Towerの紹介
2013年にサンフランシスコで設立されたSensor Towerは、P&G、Tencent、HBOなどのグローバルデジタル企業から信頼されている、データや分析環境を提供する企業です。モバイル市場のトレンド把握に役立つApp Performance Insights、広告戦略の最適化に活用いただけるApp Advertising Insightsなど、デジタル分析プラットフォームとしてモバイルのあらゆる場面で質の高いインサイトと先進のカスタマーサポートを提供しています。
日本オフィスは2025年より東京・神田に移転、日本でのビジネスを強化しており、パートナー企業様も急増中です。弊社スタッフも増員しながらお客様のサポートもより強化していく所存です。
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