I型糖尿病患者さんのために 書籍「ビル・ガリクソン：ナイスコントロール」を無償公開

MyMedipro株式会社（代表取締役　兼　ＨＤＣアトラスクリニック　院長　糖尿病専門医　鈴木吉彦）は、I型糖尿病の患者さんとそのご家族の皆様への支援の一環として、書籍「ビル・ガリクソン：ナイスコントロール」を無償で公開いたしました。

鈴木吉彦医師について

鈴木吉彦医師は、かつて「ガリクソン投手のおくりもの：ナイスコントロール」や「メリティスの窓：糖尿病でなぜ悪い」を執筆し出版した著者です。また、糖尿病協会には「ガリクソン賞」という賞があり、鈴木医師はその設立に貢献しました。

HDCアトラスクリニックは「糖尿病治療に、上質と自由を。」をコンセプトに、糖尿病治療のパイオニア的な役割を担い日本トップレベルの治療成果を誇るクリニックです。当社代表取締役　兼　ＨＤＣアトラスクリニック　院長である鈴木吉彦は、「私にとって糖尿病は、もはや不治の病ではなく、必ず治せる病気です」という信念のもと診療にあたっております。

無償公開の背景

1988年、1989年の2年間、巨人に在籍したビル・ガリクソン選手は、1型糖尿病を患いながらも2年間で21勝（14敗）を挙げました。糖尿病は激しい運動は無理であるというイメージを持つ人々にとって、インスリンを打っての登板は衝撃的でした。

当社代表取締役　兼　ＨＤＣアトラスクリニック　院長である鈴木吉彦が1990年に執筆した「ビル・ガリクソン：ナイスコントロール」は、現在では入手が困難になっています。現在はデジタル化が進み、WEBでの情報発信が一般的になっていることから、この書籍をデジタル化して無償公開することで、関心のある方により手軽にアクセスしていただけると考えました。

1型糖尿病を患いながらもプロ野球で活躍したガリクソン投手の体験は、同じような状況にある患者さんやご家族の方に何かの参考になるかもしれません。また、当時の状況を記録した資料として、医療従事者の皆様にもご覧いただければと思います。

書籍について

「ビル・ガリクソン：ナイスコントロール」は、1990年に当社代表取締役　兼　ＨＤＣアトラスクリニック　院長で糖尿病専門医である鈴木吉彦が執筆した書籍で、I型糖尿病患者の方々にとって参考となる貴重な内容が記されています。この書籍が、現在I型糖尿病と向き合っている患者さんやそのご家族の皆様にとって、少しでもお役に立てることを願っております。

公開詳細

• 書籍名: ビル・ガリクソン：ナイスコントロール
• 著者: 鈴木吉彦（MyMedipro株式会社代表取締役　兼　ＨＤＣアトラスクリニック　院長　糖尿病専門医）
• 公開日: 2025年10月1日
• アクセス方法: https://www.hdc-atlas.com/gullikson
• 利用料: 無償

☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆
https://www.hdc-atlas.com/treatiseachievements-itachievements

この画面には、「論文業績」があり、「IT業績」があります。
鈴木吉彦医師は、且つて、So-netで、ＩＴにおける日本の医療DXの先駆者とされていました。
その「IT業績」の下にある「無料公開書籍」→「ガリクソンのナイスコントロール無料公開中」
というボタンを、クリックしてみてください。 ☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆

　　
☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆

ビルガリクソン投手との共著で、書籍の印税を全額、糖尿病協会に寄付しました。
ここに示すのが、糖尿病協会からいただいた、その際の「感謝状」の印です。

☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆

MyMedipro株式会社について

MyMedipro株式会社は、実際の現場で医療活動を遂行する医師が自分たち自身の手で開発・運営する「医師による医師のための」オンライン医療プラットフォームを提供している企業です。医療DXを推進し、MRとの面会、患者との診察から予約、決済まで全てオンラインで完結できるサービスを展開しています。どこでも誰もが自由で清く正しくつながり、世界中の医療者や患者を支援、病気を治すことを目的とし、限られたリソース（医療関係者の人員、医師の時間）を最大化し、日本だけでなく世界の医療に貢献することを真剣に考え実践するサービスを提供しています。

本件に関するお問い合わせ先

MyMedipro株式会社 代表取締役　兼ＨＤＣアトラスクリニック院長　糖尿病専門医　鈴木吉彦

Email: info@mymedipro.com

TEL: 03-3234-8908

報道関係者の皆様へ 本プレスリリースに関する取材・お問い合わせは上記連絡先までお願いいたします。

本プレスリリースは2025年10月1日に発表されました。