「益子で1番朝早くオープンして1番早く閉まるお店」として人気を誇る

Midnight Breakfastの”はやぴー”こと早瀬友貴さんとMade inの酒井 優雅さんが

SHIBUYA QWSでワークショップを開催します。

Instagram：＠_midnightbreakfast_

2022年3月に益子町にて現在のお店の前身となるカフェをOPENさせた早瀬さん。

ただのカフェではなく人々のコミュニティスペースとなる場所を作りたいという想いから、30年以上使われていなかったガソリンスタンドを改装して2024年春にカフェ「Midnight Breakfast」とアップサイクルを行うラボ「Made in」をスタートさせました。

そして、更なる地域活性化を目指し、今年2025年夏ごろに「益子に住む」を体験できる宿のオープンを予定しています。

宿のオープンに先立ち、3つのコンテンツである「カフェ・ラボ・宿」を生かした地域活性化について参加者の皆様と益子町の人が共に考えるワークショップを開催いたします。

今回のワークショップでは、2040年の益子町を想像して希望と課題を考えた上で、『住む（宿）』『会う（カフェ）』『動く（ラボ）』に絡めてその解決策についてグループで話し合いたいと思います。

益子町の現状を知る住民の方もグループに入りお話させていただきますので、より深いお話ができると考えています。

早瀬さん、酒井さん、益子町の住民の方々と話しに是非いらしてください！

皆様のご参加を心よりお待ちしております。

◆イベント開催概要◆ 
タイトル：【地方の課題は『住む』『会う』『動く』で変わる】カフェMidnight Breakfastとともに益子町のこれからを考える

日時：2025年4月2日(水)12:00-15:00（11:45受付開始）

会場：SHIBUYA QWS
      　東京都渋谷区渋谷2-24-12 スクランブルスクエア東棟15階
      　https://shibuya-qws.com

参加費： 無料

参加申し込み：Peatixよりお申込みください。https://mashicom-17.peatix.com/

◆当日スケジュール◆
　11:45　受付開始

　12:00 - 12:40　益子町の課題・Midnight Break fastの取組についてプレゼンテーション

　12:40 - 13:40　ワークショップ

　13:40 - 14:30 ギャラリートーク

　14:40 - 14:45　閉会　(15:00完全解散）　　　　

※ランチは持ち込み可能ですので、是非お食事しながらご参加ください。

◆次のような方は是非ご参加ください◆
・田舎暮らしに興味がある方

・地域活性化に興味がある方

・地方と関わるコミュニティがほしい方
・2拠点生活に興味のある方
・栃木県益子町に興味のある方　など幅広い分野からのご参加お待ちしております

登壇者

Midnight Breakfast 代表　早瀬 友貴

栃木県真岡市出身。

アメリカへの留学と台湾でのワーキングホリデーを経たのち、栃木県益子町の地域おこし協力隊を経験し、町のチャレンジショップとして2022年3月に「益子で1番朝早くオープンして1番早く閉まるお店」の「Midnight Breakfast」をOPEN。

チャレンジショップの2年間の期間満了をきっかけに、2024年春にガソリンスタンドの跡地にて新しく「Midnight Breakfast」及び「Made in」をスタートさせる。現在はカフェの営業と並行して宿のOPENに向けて活動中。

Made in 代表　酒井 優雅
ドイツ生まれ育ち
2年前に自分の両親のルーツである日本で生活を始める。
それまでは、ドイツで移民の人たちに対する教育、社会福祉の現場での経験や
飲食店多店舗経営、政府のITコンサルティングなど幅広い視野と経験を持つ。
現在はMidnight Breakfastとともに新しい価値観と繋がりを作る。

栃木県益子町について

栃木県南東部に位置する益子町は「益子焼」で有名であり、毎年春と秋に開催される陶器市の時期は特に賑わいを見せ、2024年春は約41万人の方に訪問いただきました。農業も盛んで、四季折々の野菜や果物を多品種生産しています。

益子町は2023年7月より渋谷の共創施設である「SHIBUYA QWS」を『益子町未来共創拠点』として定め活動を始めました。町外と新しい接点を生み出し、地域課題解決に向けた新たな「X=変革」を推進しています。主に次の4つの軸でイベント開催やプロジェクトを企画し推進しています。

１．益子町の PR や観光誘客を図るなどの「観光」施策
２．ふるさと納税や企業誘致活動などの「産業振興」施策
３．関係人口創出・移住相談などの「関係人口・移住」施策
４．職員の意識改革や町外への情報発信などの「意識変革・情報発信」施策