「異常震域」の地震の特徴と注意点

株式会社さくら事務所

2022.12.09 10:00

南海トラフ地震巨大地震と関連は?

業界初の個人向け不動産コンサルティング・ホームインスペクション(住宅診断)、マンション管理組合向けコンサルティングを行う“不動産の達人”株式会社さくら事務所(東京都渋谷区/社長:大西倫加)が運営するシンクタンク「だいち災害リスク研究所」は、「異常震域」を伴う地震に関する特別コラムを公開いたしました。

「異常震域」の地震の特徴と注意点

2022年11月14日に、三重県南東沖を震源とする地震がありました。震源に近い東海地方ではなく、震源から離れた関東・東北で大きな揺れがあり、SNSで「異常震域」がトレンド入りしました。名前を見ただけでは「異常な現象では?」と思われやすい異常震域について、メカニズムや過去に起きた事例、注意すべき点、大地震との関連性などについて特別コラムにて解説しています。

異常震域とは、地震があったときに揺れた範囲(震域)が、震源の近くが大きく揺れる「通常」の地震による揺れ方と異なり、震源の深さが数百㎞の地震(深発地震)により、震源の近くよりも遠く離れた場所が大きく揺れたものです。震源から遠い場所が揺れたということだけで、何か異常な現象ではありません

海のプレートの深いところで起きる地震では、震源の真上には地震の揺れが伝わりづらい一方、揺れが伝わりやすい海のプレートによって震源から離れた場所の地表に地震の揺れが発生するケースで良くみられます(図は気象庁HPより)。

同様の地震は、本州南方沖を震源として数年ごとに発生しているほか、日本海などを震源として発生することもあります。海底の地形に大きな変化を与えないことから、気象庁は津波が発生する可能性はまずないとしています。また、近い将来に発生が懸念されている南海トラフ巨大地震などと、想定される震源の場所が近いことがありますが、震源の深さが全く異なることから、巨大地震と直接関連するものではないと考えられます。

また、大規模な異常震域とは異なりますが、震源の深さが数10㎞など深さの地震でも、震源より少し離れたところで大きな震度が観測されることがあります。このような例では軟弱な地盤の影響であることがあります。個人向け災害リスク診断サービス「災害リスクカルテ」ではハザードマップと地形区分などから地盤の揺れやすさを「揺れやすい」、「標準的」、「揺れにくい」の3種類にわけてお示ししています。

具体的な宅地ごとの地盤の揺れやすさは、「微動探査」という手法で、宅地ごとに実測をすることも可能です。異常震域を伴う地震だけに特別な注意や対策は不要ですが、地震はいつどこで起きるかわからないことから、特に揺れやすい地盤では家屋の耐震性を高める、家具の据え付けなど一般的な地震に対する備えが適切であるものと考えられます。

 

以上、ペットの避難と災害リスクについて、以下の特別コラムを公開してまとめています。
特別コラム:震源から遠いところが揺れる「異常震域」とは?

個人向け災害リスク診断サービス「災害リスクカルテ

 

■不動産の達人 株式会社さくら事務所■

東京都渋谷区/代表取締役社長:大西倫加
https://www.sakurajimusyo.com/
1999年、不動産コンサルタント長嶋修が設立。「人と不動産のより幸せな関係を追求し、豊かで美しい社会を次世代に手渡すこと」を理念として活動する、業界初の個人向け総合不動産コンサルティング企業で2022年12月現在で59,000件を超える実績を誇る。

■だいち災害リスク研究所■

所長:横山芳春
https://www.sakurajimusyo.com/daichi/
安全性の高い土地選びと住宅づくりを広めることを目的として2021年に大西倫加が設立。防災のコンサルティング事業を開始し、国内唯一の個人向け災害リスク診断サービス「災害リスクカルテ」を提供する、さくら事務所運営のシンクタンク。

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