爆発的な増加!2024年1~3月期の訪日外国人消費動向を徹底分析!
2024年初の訪日外国人消費動向はどうなっているのか?
いよいよ今年も折り返し地点を迎え、夏の陽気が感じられるようになりました。今年の夏はより一層インバウンド旅行客も増えそうですね。 観光庁から発表された最新データによると、2024年1~3月期における訪日外国人の消費動向は驚異的な増加を見せています。では、2024年初の訪日外国人消費動向はどうなっているのでしょうか?本記事では、国別・費目別の消費額や、1人当たりの旅行支出の推移など、詳細なデータを元にその実態を徹底分析します。ポストコロナ期におけるインバウンド需要の回復傾向と、日本経済に与える影響を深掘りしていきます。
株式会社Clears 広報担当の池田です!
いよいよ今年も折り返し地点まできて、夏らしい天気が増えてきましたね。
今回の記事は2024年の1~3月期のインバウンドによる外国人の消費動向に関して、観光庁から発表されましたので、それを要約させていただきます!
出典:国土交通省観光庁【訪日外国人消費動向調査】2024年1-3月期の調査結果(1次速報)の概要
https://www.mlit.go.jp/kankocho/content/001738599.pdf
【2024年1-3月期 訪日外国人消費動向調査】
- 国籍・地域別にみる訪日外国人旅行消費額
- 費目別にみる訪日外国人旅行消費額
- 訪日外国人1人当たり旅行支出
- 四半期の旅行消費額・1人当たり旅行支出の推移
- 各国・地域別の消費傾向詳細
- まとめ
1. 国籍・地域別にみる訪日外国人旅行消費額
・総額:2024年1-3月期の訪日外国人旅行消費額は1兆7,505億円で、前年同期比73.3%増、2019年同期比52.0%増となりました。
・国別消費額:中国が3,526億円(20.1%)と最も多く、次いで台湾(2,512億円、14.4%)、韓国(2,379億円、13.6%)、米国(1,716億円、9.8%)、香港(1,543億円、8.8%)が続きます。
2. 費目別にみる訪日外国人旅行消費額
・費目別構成比:宿泊費が32.1%で最も多く、次いで買物代(29.2%)、飲食費(21.7%)の順です。
・前年同期比:2023年同期比で買物代の構成比が増加しました。2023年1-3月期と比較しても、宿泊費、飲食費、交通費、娯楽等サービス費は大幅に増加しています。
3. 訪日外国人1人当たり旅行支出
・総額:訪日外国人(一般客)の1人当たり旅行支出は20万9千円と推定されます。
・国別:オーストラリア(37万3千円)、英国(36万7千円)、スペイン(35万2千円)が上位を占めています。
・費目別:宿泊費、飲食費、交通費の支出はスペインが最も高く、買物代は中国が最高です。
4. 四半期の旅行消費額・1人当たり旅行支出の推移
・消費額推移:訪日外国人旅行消費額は、2020年4-6月期から2021年9月期にかけて新型コロナウイルス感染症の影響で調査が中止されましたが、2021年10-12月期以降は急速に回復しました。2024年1-3月期には1兆7,505億円に達しました。
・1人当たり旅行支出推移:訪日外国人1人当たり旅行支出は、コロナ前の2019年同期の35万円台から2024年1-3月期には20万9千円と大幅に減少していますが、これは観光・レジャー目的の旅行が減少し、ビジネス等の他の目的での旅行が増加したことが影響しています。
5. 各国・地域別の消費傾向詳細
・全目的:一般客1人当たりの旅行支出は、全体で22,456円。内訳は宿泊費7,235円、飲食費4,891円、交通費2,433円、娯楽等サービス費1,380円、買物代6,508円となっています。
- 韓国: 21,278円
- 台湾: 28,984円
- 香港: 38,459円
- 中国: 24,520円
- 米国: 24,889円
・観光・レジャー目的:一般客1人当たりの旅行支出は31,024円。内訳は宿泊費10,019円、飲食費6,657円、交通費3,415円、娯楽等サービス費1,811円、買物代9,114円。
- 韓国: 27,428円
- 台湾: 31,694円
- 香港: 39,085円
- 中国: 30,073円
- 米国: 30,487円
まとめ
2024年1-3月期の訪日外国人旅行消費は、前年同期比で大幅な増加を示し、ポストコロナ期における回復基調を強く反映しています。特に中国からの旅行者による消費が最も多く、続いて台湾、韓国、米国、香港と続いています。費目別に見ると、宿泊費が最も多く、次いで買物代、飲食費が続きます。1人当たり旅行支出に関しては、オーストラリア、英国、スペインが高い数値を記録しており、特に観光・レジャー目的の旅行においては宿泊費や買物代が多くの割合を占めています。新型コロナウイルス感染症の影響を受けた2020年から2021年にかけての調査中止期間を経て、2021年後半以降の急速な回復が見られ、2024年には消費額がさらに増加する見込みです。このデータからは、訪日外国人の消費動向が依然として日本経済において重要な役割を果たしていることが確認できます。
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