「エンゲージメント向上施策」実態調査サマリー

・約4割の企業が「賃上げ」を実施
・賃上げ後にエンゲージメント向上を実感できた企業は「6割未満」
・企業が実施する福利厚生「1位：？？？？」「2位：家族（子育て・介護）」「3位：健康」

調査結果の詳細
「【管理部門601人に聞いた】 エンゲージメント向上で最優先すべき施策は「賃上げ」or「福利厚生」？ 実態調査結果を発表！」
https://www.manegy.com/news/detail/9177/

本調査に関するオンラインイベントを開催

タイトル：人材戦略2024
概要：従業員の採用から育成、研修、リスキリングに至るまで、幅広い人事業務の視点から企業戦略を考える9のセッションを配信
日時：2024年6月18日(火)・19日(水)
参加費：無料
詳細・お申込：https://www.manegy.com/event/hr_strategy/?utm_source=prtimes&utm_medium=refferal&utm_campaign=pr

調査結果

①【「賃上げ」実施企業は「39.1％」】

本調査ではまず、近年従業員のエンゲージメント向上施策として「賃上げ」を行った企業は39.1％であったことが明らかに。

一方、「賃上げ」の結果、従業員のエンゲージメントに与えた影響に関しては、「向上した（54.8％）」との回答は6割未満にとどまりました。

また、「賃上げ」による具体的なメリットを質問すると、

▼賃上げのメリット（一部抜粋）
・仕事への不平不満の軽減
・離職率の改善
・短期的に満足度が上がる
・しないと生き残れない
・採用競争力のアップ

等、従業員のエンゲージメント向上への効果の声以外にも、近年の採用難が伺える回答も。

②【各社が実施する「福利厚生」第1位は「学び」関連】

各社の福利厚生に関しても調査を実施。第1位は「学び（自己啓発、資格取得）（41.5％）」となり、資格試験の受験料補助や図書購入費補助、社内セミナーの実施など、スキルアップにつながる活動に関する支援がよく導入されていることが明らかになりました。
続いて、第2位は「家族（子育て、介護）」、「健康」が34.7％で同率となりました。

③【「賃上げ」VS「福利厚生」、エンゲージメント向上が効果あるのは？】

続いて各社に、従業員のエンゲージメント向上施策として、「賃上げ」と「福利厚生」でどちらが効果を感じるかを比較しました。
結果、より効果がありそうと回答した割合は、「賃上げ」が75.1％、「福利厚生」が16.3％と、4倍以上の差がでる結果に。

また、「状況による」と回答した8.7％の内訳は

▼「状況による」の回答者（一部抜粋）
・物価上昇以上の賃上げができたときは従業員に見えるメリットがあるが、一定の金額ではそれほど効果を得られない
・条件面でのエンゲージメント向上は効果がすぐに薄れていく

等、物価高を筆頭とする時期的要因に関連する回答や、効果の持続性の無さを指摘する回答が多く見受けられました。

本調査の全結果はこちらの記事でご確認ください。
https://www.manegy.com/news/detail/9177/

調査概要

調査方法：WEBアンケート
調査対象：全国の管理部門
調査テーマ：「エンゲージメント向上施策実態調査」
有効回答数：601名
調査実施日：2024年5月16日～5月22日
調査主体：株式会社MS-Japan（https://www.jmsc.co.jp/）
※本調査のグラフ内の構成比は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない場合がございます。
※調査結果の掲載・利用時につき、本調査で公開しているサムネイル・結果グラフ画像の使用を許可いたします。

■■本リリースの転載・利用に関するお願い■■
本調査結果を掲載・利用される場合は、出典「MS-Japan調べ（https://www.manegy.com/news/detail/9177/）」と明記をお願いいたします。

イベント詳細

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本イベントでは物価高への対応で政府が主導する「賃上げ」、そして従来から従業員の定着に有効とされていた「福利厚生」、採用力や人材の定着に効果的なのは果たしてどちらなのか、本アンケートを元に、専門家が議論していく特別コンテンツを配信いたします。

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