【2500食突破!】シェアハウスで1食を取る毎に、開発途上国の子どもに1食の給食が贈られる「TABLE FOR TWO × 絆家」のソーシャルチャレンジ活動報告

株式会社絆家

2023.10.23 14:18

「ともに、暮らす、それ以上」をコンセプトに、東京・大阪を中心に全17棟400人規模のコミュニティシェアハウスをプロデュースする株式会社絆家(東京都板橋区徳丸1-17-12)は、世界の食の不均衡の解決を目指す日本発のNPO 法人TABLE FOR TWO International(以下、TFT)を通して、入居者の方と共に1年間で2500食を越える給食を開発途上国の子どもたちに寄付しました。

▶「TABLE FOR TWO × 絆家シェアハウス」のソーシャルチャレンジの背景

絆家シェアハウスでは、食卓を一緒に囲むことでコミュニティを育む「ごはん会」をハウス内で自主的に開催しています。コロナ渦において人との繋がりが希薄になっていった中、皆と食卓を囲む時間が入居者の方の心の健康につながり、さらにその時間が社会貢献にもつながる優しい循環を生み出せるようにとTFTプログラムとの連携をスタートしました。

 

▶1年間で寄付された給食は、2500食以上!

絆家17棟のシェアハウスで行われたごはん会の全参加人数累計分の給食が、TFTを通してアフリカやカンボジアの子どもたちへ寄付されます。各ハウスで自主的に行われるごはん会の開催が、自分たちの楽しい時間だけではなく、世界の子どもたち1人1人の笑顔へとつながります。絆家では、この1年間で累計2774人が参加するごはん会が各ハウスで行われ、結果2774食の給食が寄付されました。

▶「TABLE FOR TWOアワード2023」では、アイデア部門の大賞を受賞

TFTプログラム導入企業の健康的な社食メニューやTFT推進の取り組みを企業の垣根を越えて共有し、社員参画型の社会貢献活動を促進する目的で2023年8月に発表されたアワードでは、絆家のごはん会プログラムがアイデア部門の大賞を受賞しました。

 

【活動報告の概要】

■内容:「TABLE FOR TWO × 絆家シェアハウス」のソーシャルチャレンジ

■期間: 2022年10月〜2023年9月の1年間

■寄付: 2,774食の給食を寄付(寄付額55,480円)

■受賞:「TABLE FOR TWOアワード2023」アイデア部門大賞




▶TABLE FOR TWO Internationalと絆家シェアハウスの紹介

▷特定非営利活動法人TABLE FOR TWO Internationalについて

2007年10月設立。“TABLE FOR TWO”を直訳すると「二人のための食卓」。先進国の私達と開発途上国の子どもたちが食事を分かち合うというコンセプトのもと、社員食堂や店舗でTFTヘルシーメニューを購入すると、代金の内20円が寄付となり、飢えに苦しむ世界の子どもに給食1食分をプレゼントすることができます。企業や官公庁、大学、病院など約700団体にご参加いただき、東アフリカと東南アジアの5カ国(ケニア、タンザニア、ルワンダ、ウガンダ、フィリピン)を中心に、学校給食の提供、そして菜園・生産性向上プログラムの支援を実施しています。累計支援給食数は1億食にのぼります。

 

▷絆家シェアハウスについて

『ともに、暮らす、それ以上』をコンセプトに、日本一安心・安全なコミュニティシェアハウスを目指して、東京・千葉・大阪・神奈川で全17棟400室のプロデュース。コンセプト作りから、内装デザイン設計、集客PR、運営管理までを一貫して行っています。現在は、「アーティストシェアハウス」「英語が学べる国内留学シェアハウス」「本と珈琲のシェアハウス」など、趣味や学びをキーワードに、コミュニティと新しい体験を重視したシェアハウスを運営。住民と共に作るイベントの企画・設計を得意としており、年間最大100企画のイベントを企画しました。絆家主催のイベントは、遊園地貸切夏祭りから、運動会、アートマルシェ、世界の料理教室など、数十人規模から数百人規模のイベントまで、住民と一緒に作り上げることで、自走するコミュニティの活性化を目指しています。

絆家の新しいシェアハウス暮らし「ともに、暮らす、それ以上」

絆家では12年前の創業当時より、ただ安く便利に暮らす場所を提供する不動産業ではなく、人生が変わるほどの体験や出会いを提供するコミュニティ事業として拡大してきました。①適度な外圧と仲間の応援により良習慣を身につける「習慣化プログラム」、②コミュニティ作りについて学べる「住まいコミュニティの学校」、③自分のスキルを活かしてシェアハウスの家賃を0円にする「シェアハウス留学」など、シェア住居と連動したさまざまなプログラムを導入することにより、コミュニティ賃貸として新しい不動産価値を作る施策を続けています。

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