新型コロナウイルスの影響によって、リモートワークに切り替わった方も多い中で、現在、当社には「二拠点居住」を希望される方からの相談が増加しております。リモートワークの普及によって、地方での暮らしを意識する人は増えたものの、移住・定住よりも「二拠点居住」志向の人が多く、首都圏から少し離れた、これまで「別荘」として使われていた建物を購入して「二拠点居住」を始めようという人が多いようです。しかし、住宅のプロであるホームインスペクターからみると、勢いや雰囲気だけで「二拠点居住」の物件を決めるのは、リスクが高いことがあります。

決める前に知っておきたい！「二拠点居住」の五カ条

■その１　二拠点目の物件は「買う」ことだけではなく、いずれ「売る」ことも視野に入れておく
人気がなくて安い物件よりも「ニーズがある」物件を選びましょう。

■その2　立地の特性による傷みを把握しておく
たとえば海が近いエリアの場合は塩害、山の場合は凍害、雪が降る地域では雪害、風の強い地域では風害、森では小動物による家屋の被害が出ることもあります。

■その3　家屋のデザインによる傷みを把握しておく
特殊な造りのお風呂などは水漏れしやすい傾向があり、シロアリ被害や床の腐食などが見られる事があります。

■その４　災害リスクについてチェックしておく

特に土砂災害には要注意。住宅の裏山が切り立った崖になっていて、崖の上がアスファルトやコンクリートで整備されていない場所は、土砂崩れのリスクが高いといえます。

■その５　どんな物件でも「管理」を忘れずに

数人でシェアをしたり、スペースとして貸し出すなど、防犯の意味でも、誰かしらが定期的に使用する環境づくりが家屋の維持につながります。管理会社さんに家屋の管理を依頼することもおすすめです。

コラム： 失敗しない「二拠点居住」物件の選び方
https://www.sakurajimusyo.com/guide/33318/

中古一戸建てホームインスペクション
https://www.sakurajimusyo.com/expert/tatemono-tyousa-ck.php

■不動産の達人　株式会社さくら事務所■　https://www.sakurajimusyo.com/

株式会社さくら事務所（東京都渋谷区／代表取締役社長：大西倫加）は「人と不動産のより幸せな関係を追求し、豊かで美しい社会を次世代に手渡すこと」を理念として活動する、業界初の個人向け総合不動産コンサルティング企業です。１９９９年、不動産コンサルタント長嶋修が設立。第三者性を堅持した立場から、利害にとらわれない住宅診断（ホームインスペクション）やマンション管理組合向けコンサルティング、不動産購入に関する様々なアドバイスを行う「不動産の達人サービス」を提供、５７，０００組を超える実績を持っています。