関東で多発した冠水・内水氾濫

　2023年6月2日、日本の南海上を東に向かう台風2号や梅雨前線の影響で東海地方・関東地方など日本各地で豪雨が発生しました。雨雲レーダーでは、千葉県北西部は16時代から17時代に約5～10㎞ほどの幅で、80㎜/h以上という表記の著しく強い雨が降っていたとされています。大きな川が近くにない地域でも冠水や内水氾濫が多く発生していました。

　筆者（だいち災害リスク研究所所長：横山芳春・理学博士）は、千葉県松戸市内で内水氾濫があった現場を実際に確認、どのようなことが発生したか調査を実施し、リスクへの教訓となりうる動画を撮影しました。その結果から、冠水・内水氾濫した場所を歩く際の注意点について動画とともにまとめてみます。

冠水・内水氾濫の状況

　確認した冠水・内水氾濫があった地点は、千葉県松戸市内の、江戸川など大きな川のある低地側ではなく、高台の台地側で周囲より少し低くなっている場所でした。17前からの豪雨で周囲の道路に水が溜まり始めていたこともあり、あらかじめ地図情報などで冠水の可能性が高いと考えていた付近の調査を実施しました。

　確認できた範囲で最も浸水深が大きかった地点は深さ約32㎝ほどありました。集中的に調査を実施した地点は、地形区分では「台地」と、「（台地部の）凹地・浅い谷」の境界付近でした。17時前後には周辺の車両交通の抜け道のようになっていることから各方面から車が通っていましたが、交通整理や通行禁止措置などはありませんでした。

　集中豪雨の際に急激に水位が高まっていく内水氾濫では、公的な交通規制などが間に合わないことがあります。既に車が1台立ち往生していましたが、冠水地点を無理やり通ろうとする車、迂回しようと豪雨のなかUターンする車、通り抜ける歩行者、自転車の方などが行きかっている状況でした。

冠水・内水氾濫リスクを動画で解説

　コラムでは多くの動画と写真で解説しています。浸水深は最大32㎝ほどでしたが、濁った水はわずか5㎝程度しか見えず、足元などは全く見えず、長靴も水没する浸水深です。強い雨が打ち付けていると、なおさら様子を把握することが難しくなるでしょう。暗い時間であれば一層見づらくなります。

　冠水地点を、やむを得ず通る必要がある人々は自転車で、また徒歩で足早に通り抜けていました。このような光景は、冠水している地点を写す報道映像でもよく目にすると思いますが、これはときに非常に危険なことがあるといえます。

　それは、側溝やマンホールが飛んだ場所に転落などする危険性です。最悪の場合は外れたマンホールに落とし穴のように落下します。足元は全く見えないので、傘などで探りながら、足元を慎重に歩くことが求められます。

　冠水地点を車が通ると波（引き波）が起きます。歩行者、自転車の方は波で足元をすくわれたり転倒する危険性もあります。車は足元がわからない冠水地点を早く通り抜けたい心理もあるでしょうが、浸水深がわからない場所に突入することは危険です。走行可能な水深でも落下物、浮遊物やあるケースや、歩行者、自転車等周囲への影響がないように気を付けたいものです。

実際に浸水した地点で見えたリスクとは？

コラムでは、実際に浸水した地点で見えてきた、冠水地点を歩く際のリスク・教訓についてまとめています。

• 集中豪雨があると水位は一気に上昇していく場合がある
• 交通規制などが間に合わないことがある
• 濁りで足元や浸水の深さが見えない
• 蓋が開いたマンホールや側溝と道路の区別がつかず落ちる危険性がある
• 傘などで足元を探るなどゆっくり歩く
• 道路の端には側溝がある場合あるので避ける
• 車が通過する際の波に注意（特に自転車）
• 長靴は水が入ると歩きづらく脱げることも、裸足はNG
• 内水ハザードマップがある場合は参考になる（特に想定浸水深が大きい場所に注意）
• 「地理院地図」の高低差を調べることも参考になる

コラム：「冠水・内水氾濫した場所を歩く際の注意点まとめ 」

■不動産の達人　株式会社さくら事務所■

東京都渋谷区／代表取締役社長：大西倫加
https://www.sakurajimusyo.com/
1999年、不動産コンサルタント長嶋修が設立。「人と不動産のより幸せな関係を追求し、豊かで美しい社会を次世代に手渡すこと」を理念として活動する、業界初の個人向け総合不動産コンサルティング企業で2022年5月28日現在で61,333件を超える実績を誇る。

■だいち災害リスク研究所■

所長：横山芳春
https://www.sakurajimusyo.com/daichi/
安全性の高い土地選びと住宅づくりを広めることを目的として2021年に大西倫加が設立。防災のコンサルティング事業を開始し、国内唯一の個人向け災害リスク診断サービス「災害リスクカルテ」を提供する、さくら事務所運営のシンクタンク。