「南海トラフ巨大地震」から生き延びるために

株式会社さくら事務所

2023.03.03 10:00

知っておきたい7つのキーワード

業界初の個人向け不動産コンサルティング・ホームインスペクション(住宅診断)、マンション管理組合向けコンサルティングを行う“不動産の達人”株式会社さくら事務所(東京都渋谷区/社長:大西倫加)が運営するシンクタンク「だいち災害リスク研究所」は、想定される規模はマグニチュード8~9と非常に大きく「30年以内に70~80%」という非常に高い確率で発生が想定されている「南海トラフ巨大地震」から生き延びるために知っておきたい7つのキーワードを挙げて、特別コラムを公開しました。

「南海トラフ巨大地震」から生き延びるために知っておきたい7つのキーワード

① 90~150年間隔で起こる「来ることが分かっている地震」

 過去に残された古文書に記された地震被害のなどから、過去に繰り返し発生が確認されている、「来ることが分かっている地震」です。この600年ほどを見ると南海トラフ沿いでは約90~150年程度の間隔で大地震が発生しています。平均間隔では、2032年頃が計算上の発生時期とされます。

② 大地震が一度で終わらない可能性「半割れ・誘発地震」

 震源域全域が動く「全割れ」のほか、時間差で2回の地震が発生する「半割れ」ケースの地震もあり、時間差にも32時間~2年という間隔があります。さらに「三河地震」のような誘発された直下型地震の可能性もあり、大地震が1回で終わらず複数回発生することもありえます。

③「南海トラフ地震臨時情報」の活用と警戒

 地震の可能性が通常と比べて高まったと評価された場合に、南海トラフ地震臨時情報(調査中)」が発表されるほか、避難が必要な「南海トラフ地震臨時情報(巨大地震警戒)」等が発表されることがあります。

④大阪・名古屋など都市部を襲う「都市型震災」

 西日本一帯で大きな被害が想定されますが、とくに大阪市や名古屋市などの低平な沿岸域にある巨大都市を襲う地震であり、交通網の被害を想定して帰宅難民を発生させない措置・備えが必要です。

⑤西日本全域を襲う「広域的被災」

 広範囲に強い揺れと巨大な津波が襲うことが想定され、広域的に被災することが想定されます。救急や消火はもちろん、各種支援や復旧に際しても時間を要することや物資の供給不足を念頭に置く必要があります。

⑥地震発生後すぐに迫りくる「巨大津波」:

 巨大津波が地震発生後すぐに迫りくる可能性があります。最悪のケースでは、地震発生から数分で津波が襲来する地域もあり、浸水が想定される地域では速やかな避難が必要です。

⑦生き延びるためには?「建物耐震化・家具固定と津波から避難」

 南海トラフ巨大地震の被害軽減は、津波の避難に加えて建物の耐震化・家具固定が重要となります。国の推計では、最大で323,000名が死亡するという想定に対して、対策を進めることで約61,000名にまで軽減することができると考えられています。備えの基本は各家庭での準備と対策が、非常に重要になります。

 

コラム:「南海トラフ巨大地震」から生き延びるために知っておきたい7つのキーワード

■不動産の達人 株式会社さくら事務所■

東京都渋谷区/代表取締役社長:大西倫加
https://www.sakurajimusyo.com/
1999年、不動産コンサルタント長嶋修が設立。「人と不動産のより幸せな関係を追求し、豊かで美しい社会を次世代に手渡すこと」を理念として活動する、業界初の個人向け総合不動産コンサルティング企業で2022年2月28日現在で60,245件を超える実績を誇る。

■だいち災害リスク研究所■

所長:横山芳春
https://www.sakurajimusyo.com/daichi/
安全性の高い土地選びと住宅づくりを広めることを目的として2021年に大西倫加が設立。防災のコンサルティング事業を開始し、国内唯一の個人向け災害リスク診断サービス「災害リスクカルテ」を提供する、さくら事務所運営のシンクタンク。

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