本企画は、2024年9月に刊行した弊社初の書籍『建設DXで未来を変える』に収録した対談を発端とし、弊社代表である野原弘輔がホストとなり、建設業界における最新の取り組みや課題について、各分野の有識者との対談を通じて継続的に発信していく連載シリーズです。

その第一弾として、『日本におけるBIMの未来像』をテーマにした全3回シリーズをお届けします。本シリーズでは、BIM（Building Information Modeling）を切り口に業界全体の変革や社会課題へのアプローチについて多面的に語り合っています。

第1回では、日本トップのエンジニアリング会社である日揮グループを迎え、「“現場の苦しみに応えるBIM”とは！？———日揮×野原が描く、BIMで変わる現場」をテーマに議論を展開。第2回では東洋大学 理工学部 建築学科の田澤准教授と共に、「BIM普及の阻害要因とは！？———BIMを建設プロジェクト全体の“共通言語”に」について掘り下げていきます。第3回には大手ゼネコンを迎え、「国内の建築における事例と未来への展望」や「施工BIMの活用」について取り上げる予定です。

今後も、BIMをはじめとした建設DXに関するさまざまなテーマで、業界をリードする方々との対談を継続的に企画・公開してまいります。本連載を通じて、建設産業が直面する課題や可能性を広く社会と共有し、未来に向けた価値創造を目指してまいります。

企画概要

• タイトル：対談「建設DXの共創する未来」
• 全3回テーマ「日本におけるBIMの未来像」：【第1回】日揮グループ（7月22日公開済み）、【第2回】東洋大学　田澤准教授　（8月下旬公開予定）、第3回】大手ゼネコン（9月以降公開予定）
• 配信場所（BuildAppNews）：https://news.build-app.jp/tag/%E5%AF%BE%E8%AB%87%E4%BC%81%E7%94%BB/

書籍「建設DXで未来を変える」の概要

書籍「建設ＤＸで未来を変える」は、建設産業に携わる多様な立場の方々との対談を通じて、建設産業への想い、DXへの取り組みなどを対話形式でわかりやすく紹介しています。本書を手に取る方が、建設現場の痛みを知り、建設産業の面白さと重要性、DXによって広がる建設産業の未来、そして持続可能性を感じ取れる一冊となっています。

【株式会社マイナビ出版 本書紹介ページ】https://book.mynavi.jp/ec/products/detail/id=144652

「建設DXで、社会を変えていく」ための情報メディア BuildApp Newsについて

BuildApp News（ビルドアップニュース）は、「建設DXで、社会を変えていく」ための情報メディアです（運営会社：野原グループ株式会社）。住宅・非住宅の両分野を担う建設プレイヤーの皆様に役立つ建設DXの関連情報を毎日配信中です。建設DX関連のトレンドをいち早く解説しておりますので、ぜひ、日々のインプットや社内浸透、新人教育などにご活用ください。
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1. 【建築DX・土木DX・BIM/CIM・ゼネコン情報の新着情報】
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2. 【基礎知識と活用事例】
   「BIMとは」といった解説記事や、「用語集」などもご用意。基礎知識の確認から、活用事例まで、知識を広げられます。
3. 【話題になっているトレンド】
   「今話題になっているトレンド」キーワードを毎週ピックアップし、丁寧に解説していきます。
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野原グループ株式会社について

野原グループ株式会社を中心とする野原グループ各社は、「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のミッションのもと、変わる建設業界のフロントランナーとしてステークホルダーの皆さまとともに、サプライチェーンの変革と統合を推し進めます。

社会を支える建設産業の一員である私どもが、業界から排出される廃材量やCO2の削減、生産性向上による働き方改革を実現し、サステナブルに成長していく未来の実現を目指します。https://nohara-inc.co.jp　

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野原グループ株式会社　マーケティング部 ブランドコミュニケーション課 (担当：森田・高橋)
E-Mail：nhrpreso@nohara-inc.co.jp

参考

•  DX（デジタルトランスフォーメーション/ Digital Transformationの略）とは、経済産業省に定義によれば「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」を指し、単なるデジタル活用とは区別されています。建設業界でも、AI（人工知能）、ICT（情報通信技術）、ビッグデータなどのデジタル技術を用いて、業務フローの改善や新たなビジネスモデルの創出が始まっています。