■今回のテーマ

高齢化を伴う人口減少や潜在成長率の低下が危惧されている中で、今後訪れる大きな社会変化を乗り越えるためには、労働市場の流動化の活性化が重要なキーワードと言われています。人材の流動化に必要なのは、組織改革の仕掛人である「チェンジエージェント」の存在です。
本セミナーでは、特定非営利活動法人 日本人材マネジメント協会 理事 堤 敏弘氏をお招きし、トークセッション形式で「チェンジエージェント」の役割についてお話します。

■開催概要

    　日時：2023年2月24日（金）13:00～14:00 (60分)
   　 会場：完全オンライン
　　      　  Web環境にて視聴いただける「Webセミナー」となります。
　　            お申し込みいただきました後、開催日前に事務局より視聴用URLをメールにてお伝えいたします。
　参加費：無料（事前登録制）
参加対象：経営・人事・人材開発部門、現場管理職で次のような課題をお持ちの方

　　　　 ・組織の大きな変化に対し、柔軟性を持てない管理職に課題感を感じる
　　　　 ・変革時にありがちな、組織間の意見の食い違いによる衝突が多く、的確な策を講じることができない
　　　　 ・目先の仕事に追われるだけの状態が続いており、組織変革に他人事の従業員が多く、自分の課題として捉えていない
申込方法：下記申し込みページよりお申込みください。
　　　　    https://www.hanaseru.jp/eventseminar/20230224-01/application
申込締切：100名
　　　　 （定員となり次第締め切りとさせていただきます）

■講師プロフィール

堤 敏弘 (つつみ としひろ)
特定非営利活動法人 日本人材マネジメント協会 理事
ウルトラファブリックス・ホールディングス株式会社 人事総務部長
ご経歴とご経験から人事の各機能全般を対応領域とされ、専門領域は人事全般。
アカデミックの実績については、人事系団体が主催されるセミナーやイベントでのご講演や、
各種メディア特に人事関連の雑誌等への投稿などのご経験あり

＜過去のご経歴＞
学校法人 東京国際大学 法人本部 人事総務部 担当部長
株式会社クレハ・バッテリー・マテリアルズ・ジャパン 人事総務部長
日本アイ・ビー・エム株式会社 人事

山口 知恵（やまぐち ちえ）
パーソルイノベーション株式会社 インキュベーション統括部 hanaseru ユニット 事業責任者
コーディネーター、営業、新規事業企画に従事。会社の同僚が業務繁忙の中体調を
崩し休職する姿に「困っている人を見過ごさず安心してはたらく環境をつくる」こ
とを目指し、2020 年度 Drit（ドリット）※第 1 期にて起案。最終審査に通過し
2021 年 5 月よりサービス開始。現在は「心理的安全性と自己効力感を高め、個人・
組織ともに幸せである状態」を目指しサービスを提供中。

2012 年パーソルテンプスタッフ株式会社入社
2012 年 米国 CCE Inc.認定 GCDF キャリアカウンセラー取得
2018 年 国家資格キャリアコンサルタント登録
2020 年パーソルイノベーション株式会社転籍
※Drit（ドリット）とは：社員自らが起案し、実際に事業化を目指すプログラムです。

■『hanaseru（ハナセル）』について
＜ https://www.hanaseru.jp/ ＞

『hanaseru(ハナセル)』は、従業員の働く不安・孤独を払拭し、自律・意思・実行を引き出すオンラインビジネスコーチングサービスです。
「デジタルアンケート」と「プロフェッショナル人材との対話」を融合することで、組織全体のモチベーションコントロールのほか、一人ひとりのキャリア自律に向けた支援をします。アンケートとともに毎月対話を重ねることで従業員の意識と行動が変わり、人材育成・教育の観点でも効果が期待できます。

■パーソルイノベーション株式会社について
＜ https://persol-innovation.co.jp/ ＞

パーソルイノベーション株式会社は、パーソルグループの次世代の柱となる事業創造を目的として、2019年4月に事業を開始しました。テクノロジー人材のエンパワーメントと企業のDX組織構築支援を行う『TECH PLAY（テック プレイ）』、日本最大級のオープンイノベーションプラットフォーム『AUBA（アウバ）』、シフト管理サービス『Sync Up（シンク アップ）』をはじめとした新サービスを運営するとともに、新たな事業開発やオープンイノベーション、デジタルトランスフォーメーションを推進、パーソルグループのイノベーションを加速していきます。
パーソルグループは、「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに、人と組織にかかわる多様な事業を通じて、持続可能な社会の実現に貢献していきます。