この程、TPCマーケティングリサーチ株式会社（本社＝大阪市西区、代表取締役社長＝松本竜馬）は、
化粧品素材市場について調査を実施、その結果を発表した。

【調査結果】
◆2021年の化粧品素材市場は、前年比2.6%増の1,631億円となった。2020年は新型コロナウイルス流行の影響を受けたことでインバウンド需要が急速に下落したほか、国内でも外出自粛の影響で購買行動や消費マインドが減少したため化粧品製品の需要が大きく減少した。こうしたなかで2021年は自粛ムードの落ち着きや営業活動の再開などにより市場規模は回復したものの、依然としてコロナ禍以前までの規模には至っていない。

◆2022年の化粧品素材市場は、前年度比3.4%増の1,686億円で推移する見通し。2021年と比較してもコロナ禍の影響はより一層落ち着きをみせており、化粧品需要そのものが回復傾向にあるほか、化粧品素材メーカーではSDGsやサスティナビリティに重点を置いた開発を促進することで地球環境に配慮した化粧品素材の開発を進めるなど、新規素材の上市が積極的に行われていくとみられる。

◆具体的には、『再生可能』を謳った植物・残渣物由来成分は、“肌に優しい”という消費者のイメージや地球環境に配慮した成分として注目されており、今後は一層の市場拡大が見込まれる。このため、日油や日光ケミカルズ、BASFジャパン、丸善製薬、一丸ファルコスなど同訴求成分の開発や提案を今後の重点施策の1つとして掲げる企業が多くみられる。このほか、CO2排出量の削減やRSPO認証取得のパーム油原料の取扱拡大を進める企業も多くみられる。

◆また、近年は原料価格の上昇によって安定的な供給が難しくなりつつある化粧品素材もみられ、そうした素材については安定的な供給体制の構築が望まれる。例えば、高級アルコール工業では油脂由来およびナフサ由来原材料の価格高騰や供給不足が問題となっていることから、前倒しで手配するなど可能な限りの安定供給体制の構築に注力していく方針を掲げている。

◆このほか、海外事業に注力する方針を掲げている企業も多くみられる。特に中国をはじめとするアジア圏を重点地域として設定している企業が多く、国内だけでなく海外も含めての事業展開を強化する動きがみられる。例えば、丸善製薬や一丸ファルコスでは中国子会社を中心拠点として海外事業の拡大を進めていく意向を示しているほか、ニッピではハラル認証やコーシャ認証といった認証制度の取得を進めており、今後は海外市場への対応強化を進めていくとしている。

◆本調査では、主な化粧品素材企業を展開状況や開発動向、特許、売上高などから多角的に分析。さらに、海外での展開や今後の戦略についても取り上げ、化粧品素材市場の今後の展望についてレポートすることを目的としている。

【調査対象企業】
日油株式会社、日光ケミカルズ株式会社、BASFジャパン株式会社、日本精化株式会社、川研ファインケミカル株式会社、東邦化学工業株式会社、丸善製薬株式会社、一丸ファルコス株式会社、高級アルコール工業株式会社、株式会社ADEKA、テイカ株式会社、昭和電工株式会社、堺化学工業株式会社、株式会社ニッピ　など

【調査期間】
2022年9月～2022年12月

＜資料名＞
2023年 化粧品素材の市場分析調査
―サスティナビリティに基づく化粧品素材の開発が今後の鍵―
URL: https://www.tpc-osaka.com/c/beauty/mr210220574
発刊日：2022年12月16日　　　頒価：108,900円（税込）

【会社概要】
会社名：TPCマーケティングリサーチ株式会社
設立：1991年8月
所在地：大阪市西区新町2-4-2　なにわ筋SIAビル
事業内容：マーケティングリサーチおよびコンサルティング、調査資料の作成・販売
コーポレートサイト：http://www.tpc-cop.co.jp/
オンラインショップ「TPCビブリオテック」：http://www.tpc-osaka.com/
ISO27001認証書番号：IS598110

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