■調査結果

✓新卒・第二新卒の副業経験者は40%以上　副業の探し方は「インターネット検索」と「SNS」が35％以上

新卒・第二新卒者に、就職から現在までの副業経験について尋ねたところ、「副業をしたことがない」の回答が56.5％となり、半数以上が未経験であったものの、「副業をしたことがある」との回答は43.5％という結果になりました。

また、副業経験が「ある」と答えた回答者に、副業はどのように探したかを尋ねたところ、1位は「インターネット検索」（36.8%）、2位は「SNS」（36.1％）、3位は「知人・友人からの紹介」（22.9%）となり、デジタルネイティブ世代らしい回答にも見えました。

✓長期インターン経験者では、自身のキャリアや起業準備などの理由で副業する比率が高い傾向

新卒・第二新卒のうち、副業経験が「ある」と答えた回答者に、副業を実施した理由について尋ねたところ、1位は「自由に使えるお金を増やしたいため」（27.1%）、2位は「副業をすることに興味を持ったため」（19.5％）、3位は「自身の将来のキャリアに関して考えたため」（17.3%）となりました。経済的な理由で副業を実施している方が多いものの、自身のキャリアアップを意識している若手社会人も一定数いることが分かります。

また、学生時代のインターン経験の有無別でみたところ、インターン経験者のほうが経済的な理由での副業実施割合は低く、特に長期インターン経験者では自身のキャリアや起業準備などの理由の比率が高い傾向となりました。

✓副業を行わない理由トップは「所属企業が副業を禁止しているため」

新卒・第二新卒のうち、副業経験が「ない」と答えた回答者に、副業を実施しなかった理由について尋ねたところ、1位は「所属企業が副業を禁止しているため」（26.7%）、2位は「特に理由はない」（20.0％）、3位は「本業が忙しいため」（17.1%）となりました。まだまだ副業を禁止している企業が多いことが分かります。

✓副業による平均月収は、15万円未満が過半数越え

新卒・第二新卒のうち、副業経験が「ある」と答えた回答者に、副業で得た月あたりの平均収入について尋ねたところ、5万円未満が24.1％、5万円以上10万円未満が13.5％、10万円以上15万円未満が20.3％となり、副業による平均収入15万円未満の割合は、計57.9％の過半数以上となりました。

✓6割近くの新卒・第二新卒者が「副業を行いたい」と回答

新卒・第二新卒者に、副業意向について尋ねたところ「副業を行いたい」との回答は58.3％、「副業を行うつもりはない」との回答は23.2％となり、今後副業を行いたいと思う新卒・第二新卒者が多くいることが分かりました。

また、「副業を行いたい」との回答者に、どのような副業を行いたいか尋ねたところ、1位「アンケート・データ入力（16.6%）」、2位「スキマバイト」（13.5%）、3位「株式、不動産などの投資」（13.2%）となりました。約10％とはいえ、スキマバイトや投資の回答が上位であることを鑑みると、若手社会人にとっても、スポットワークやNISAなどが身近な事象であることが予想できます。

✓副業経験がある回答者の80％以上が現職に満足している

新卒・第二新卒者に、「現在所属する企業での業務に満足していますか？」と尋ねたところ「非常に満足している」との回答は11.6％、「やや満足している」との回答は46.5％、「どちらでもない」との回答は25.5％、「あまり満足していない」との回答は10.1％、「まったく満足していない」との回答は6.2%となり、約60％の新卒・第二新卒者は、本業に満足しているという結果になりました。

続いて、副業との関連を見てみると、副業経験が「ある」と回答した新卒・第二新卒の80.4%が、所属企業での業務に満足しているということも分かりました。

加えて、学生時代のインターン経験と副業の関連について見てみると、学生時代に長期インターンを経験した新卒・第二新卒者の86.3％が、副業経験が「ある」と回答しており、インターン未経験者と比べ、インターン経験者のほうが副業に積極的であることも分かりました。

■調査概要

調査手法：インターネット調査（Fastask）
調査対象：20代の会社員かつ新卒入社３年以内
調査期間：2024年4月8日（月）～4月12日（金）
対象人数：667人

■lotsful Company代表 田中 みどり コメント

今回は、情報発信力が高く、デジタルネイティブでもあるZ世代の新卒・第二新卒を対象に、若手社会人ならではの副業意識について調査しました。Z世代はパラレルキャリアへの関心が高く、シビアで現実的なキャリア観・経済観を持つ世代として認知されていますが、キャリアアップや起業、収入アップなどの目的意識を持ち、社会人3年以内という早い段階から副業に挑戦している実態が、今回の調査からも読み取れました。

一方で、副業を行わない理由のトップに「所属企業が副業を禁止している」が入っていることから、若手社会人の積極性と、所属企業による機会提供にはまだまだギャップがあることも分かります。

今後も、就活や転職の企業選びにおいて、「副業がOKな会社かどうか」を重視する若手人材はますます増えていくことが予測できます。副業解禁が従業員エンゲージメントの向上に寄与するという調査データもありますので、採用戦略や組織戦略の1つとして、副業推進を検討されてみてはいかがでしょうか。

■副業人材サービス『lotsful』の特徴

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