PressWalker 野原グループ株式会社 BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」、プラス株式会社のオフィスチェア、デスクなどのBIMデータ約100点を一挙公開

BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」、プラス株式会社のオフィスチェア、デスクなどのBIMデータ約100点を一挙公開

ホームエネルギー・環境広告・宣伝

～複合施設やテレワーク施設の旺盛な建築需要を背景に、BIMでの設計採用機会の創出を支援～

BuildAppで建設DXに取り組む野原グループのBIMobject Japan株式会社(本社：東京都新宿区、代表取締役社長：山梶真司)は、BIM コンテンツプラットフォーム「BIMobject(ビムオブジェクト)」が2024年4月22日に、プラス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：今泉忠久）の家具製品10シリーズのBIMデータ（対応BIMソフト：Autodesk Revit）約100点をBIMobject（ https://www.bimobject.com/ja ）等に掲載し、国内外に公開したことをお知らせします。

■プラス社製のオフィスチェアのBIMデータ掲載イメージ（ https://www.bimobject.com/ja/plus ）

BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」に会員登録（無料）をされている設計士は、BIMを活用した設計の際に、無料でプラス社製品のBIMデータをダウンロードし、設計業務の効率化に活用できます。

今回、国内の家具メーカーが「BIMでの設計採用機会の創出」を目的に、初めて100点ものBIMデータを一挙にBIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」に掲載する運びとなりました。（BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」へのBIMデータの掲載方法や料金等は別紙を参照願います。）

野原グループは、国内外でのBIM需要の拡大予測や、建設産業の生産性向上のカギと言われるフロントローディングとその実現に向けて、建材・設備・家具メーカー各社のBIMオブジェクトの国内流通増に尽力してきました。2021年以降は、BIM設計-製造-施工支援プラットフォーム「BuildApp」でBIMを各建設工程で必要なデータとして利活用し、建設工程全体の生産性向上を目指し、建設DX推進事業を強化しています。

野原グループのBIMobject Japanは、「建設DXで、社会を変えていく」ため、国内のBIM活用環境の整備の一つとして、設計士からの需要が高い重機や仮設材などのBIMデータのBIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」への掲載を増やす予定です。

プラス社製の家具製品｜BIMデータ公開概要

BIMデータ掲載場所：
【BIMobject】https://www.bimobject.com/ja/plus
【プラス社カタログサイト】https://kagu.plus.co.jp/product/cad/
対応BIMソフト：Autodesk Revit
主な掲載製品：
1.MOKURAL（モクラル）：ヴィチェンダシリーズ（テーブルやシェルフなど）
2.システムファニチャー：XF TYPE-Lx（オフィス用デスク）
3.スタンダードデスク：LA Desk、SQ
4.チェア：BeneS、Rena、Fita、NEWMAL、PT SERIES
5.ワークラウンジ：木製オフィス家具「MARU」
掲載点数：約100点

プラス株式会社ご担当者のコメント

BIMの普及に伴う設計／デザイン業務に対応すべく、空間イメージや製品情報を提供し、オフィスづくりの見える化、効率化、スピードアップをサポートするため、今回、BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」に自社製品約100点のBIMデータを掲載することにしました。

今回、BIMデータの制作は、ノウハウが豊富な野原グループ株式会社に依頼しました。

弊社としても初めての試みでしたが、野原グループのサポート体制が充実しており、今後、対象製品は順次ラインナップ拡大を図り公開したいと考えています。（プラス株式会社ファニチャーカンパニー担当者）

BIMobject Japan株式会社とBIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」について

BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」は、世界の建設資材や設備等のメーカー製品の3Dデジタルコンテンツを始めとするあらゆる情報/データを掲載する世界最大のプラットフォームです。

メーカーにとっては自社製品をグローバルに発信する場になっています。様々なサイトやソリューションとも幅広く連携できる他、全てを一括管理できる高機能なデータ管理システムとしての側面も持っています。設計者にとってはメーカー監修のオブジェクトデータを無料で入手できる場となっています。

日本国内では、野原グループ株式会社と、BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」を世界的規模で展開する BIMobjectAB( Malmö Sweden)が 2017年12月27日付で設立した、BIMobject Japan株式会社が、国内向けにサービス運営をしています。

▼BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」

https://www.bimobject.com/ja/search　

▼BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」への掲載の流れ他

別紙を参照願います

▼BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」への掲載に関するお問い合わせ先
野原グループ株式会社　BuildApp事業統括本部建設DX推進統括部
建設DXソリューション営業部テクニカルサポート課
E-Mail：japan@bimobject.com　

BIM設計-製造-施工支援プラットフォーム「BuildApp」について　※登録商標取得済み

「BuildApp（ビルドアップ）」は、設計事務所やゼネコンが作成したBIM設計データをより詳細なデータに置き換え、各建設工程で必要なデータとして利活用し建設工程全体の生産性向上を実現するクラウドサービスです。設計積算から製造・流通・施工管理・維持管理までをBIMでつなぐ複数のサービスにより、各プレイヤーに合わせたサービスを提供します。そして、設計･施工の手間･手戻りをなくし、製造･流通を最適化して、コスト削減と廃棄物･CO2削減に貢献します。

「BuildApp」は、建設サプライチェーンの抜本的な効率化と未来へ繋がる成長をサポートし、皆さまと一緒に建設業界をアップデートしていきます。

＜私たちがBuildAppで実現したいこと＞

BIM起点のデータで建設関係者を繋いで連携を生む
工程の可視化や業務の自動化により業界内の無駄を解消する
DX による生産性向上や廃材・CO2排出量の削減を目指す建設企業とともに、サプライチェーンを変革し、「建設DXで、社会を変えていく」

＜お問い合わせ先＞

BuildApp WEB https://build-app.jp/
お問い合わせ先フォーム入力 https://build-app.jp/contact/
メール info@build-app.jp
電話 03-4535-1158

野原グループ株式会社について

野原グループ株式会社を中心とする野原グループ各社は、「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のミッションのもと、変わる建設業界のフロントランナーとしてステークホルダーの皆さまとともに、サプライチェーンの変革と統合を推し進めます。

社会を支える建設産業の一員である私どもが、業界から排出される廃材量やCO2の削減、生産性向上による働き方改革を実現し、サステナブルに成長していく未来の実現を目指します。https://nohara-inc.co.jp

参考

BIM（ビム）とは、国土交通省によれば、「Building Information Modelling」の略称で、コンピュータ上に作成した3次元の形状情報に加え、室等の名称・面積、材料・部材の仕様・性能、仕上げ等、建築物の属性情報を併せ持つ建物情報モデルを構築することです。
国土交通省の調査では、国内BIM/CIM活用業務・工事事業数は2012年から累計事業数は1,506件で、そのうち業務が934件、工事が572件とBIM/CIM活用が年々増加しています。
世界のBIM市場規模は、2021年は65億米ドル、2027年には154億米ドルに達すると予測されています。
【参考1】国土交通省WEB　https://www.mlit.go.jp/tec/content/001464924.pdf　
【参考2】「ビルディングインフォメーションモデリングの世界市場：産業動向、シェア、規模、成長、機会、および予測（2022年～2027年）」
フロントローディングとは、国土交通省によれば、初期の工程（フロント）において負荷をかけて事前に集中的に検討する手法です。後工程で生じそうな仕様変更や手戻りを未然に防ぎ、品質向上や工期の短縮化に効果があります。http://www.nilim.go.jp/lab/qbg/bimcim/bimcim1stGuide_R0109___hidaritojiryomen_0909.pdf　
BIMオブジェクトとは、BIMを構成する最小単位で、寸法・形状・仕様・性能・品番などが属性情報として入力された3Dデータで表現されます。
DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、経済産業省の定義によれば「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」を指し、単なるデジタル活用とは区別されています。
サプライチェーンとは、商品や製品が消費者の手元に届くまでの、調達、製造、在庫管理、配送、販売、消費といった一連の流れのことをいいます。