ネイチャーダイン株式会社(本社:東京都文京区;代表取締役社長:中島 啓一(以下、ND社)は、「核反応」をはるかに上回る増幅率で無限の電気を発生させる「重力波動エンジン」の開発に成功しました。また、この新機構により、地球上で最大かつ最強の「無尽蔵の力」である重力により、安定した重いトルクを発生するエンジンを、コンパクトなシステムユニットとして独立させることも可能としました。 

言うまでもなく、これは現在の世界経済の根幹を大きく左右する「信じがたい特異な技術」であり、現在の先端技術の見地から見ても、認識や理解の許容範囲をはるかに超えています。また、これまで産業界や学術界の権威からも賞賛されてきた「仮説」や「研究開発の成果」の多くを覆す要素も多く含まれています。そのため、肯定的か否定的かにかかわらず、一方的な価値観や理論、条件に基づく疑問や無責任な証明要求が際限なく出てくることが予想されます。

しかし、ND社は、これまでも信じ難い機構が開発されるたびに、その機能を説明するだけで多くの時間を費やしてきた経験があります。 しかし、今回の実証機には細部に至る明確な実態結果による検出数値、完全に確立された原理に基づき、いつでも再現可能な「検証装置」が実際にあるため、第三者による様々な価値観による技術論議よりも先に、この新技術に関わる潜在ビジネス関係者または利害関係者等自身がこの「信じられない事実」を確認しない限り、この技術に関わる如何なる質問や議論も無意味で単なる時間の無駄になる可能性が高くあります。　それが時間の無駄になるだけでなく、この技術によって本来得られるはずだった相互の利益や公共の利益も機会をも逸する「損害が甚大」になる可能性が高いと知るに至り、この現代科学からすれば「超常現象」とも言える実際の作用機能現象を再現するための「技術セミナー」を開催し、それぞれの目的を明確にした要望による商談を行うことをお知らせします。

重力波エンジンの詳細は、ND社のウェブサイトで公開されています。

https://naturedyne.com/

現在、これまで経済発展を支えてきた石炭や石油などの「化石燃料」の使用は、深刻な地球温暖化問題における諸悪の根源とされる「CO2」を排出する「罪深く有害な資源」とされています。 そして、エネルギー業界は戦争にさえつながりかねない「大きな転換点」にあり、どんなに理不尽で無駄なことであっても、太陽光・風力・水力などの「再生可能エネルギー発電」への転換を余儀なくされ、その最後列の目立たないところで「原子力発電」も含まれています。

このような世界中のCO2排出削減のための派手なキャンペーンの舞台裏では、非常に危険な濃縮ウラン、高速増殖炉、低温核融合炉、マイクロ核融合炉などの核開発に、はるかに多額の資金が絶えず費やされています。 しかし、太陽光・風力・水力などの他の選択肢は、需要の増大に対応できず、投資しても利益が出ないため、原子力開発が将来のエネルギー資源の唯一の実質的な選択肢となっている（選択の余地がない）現実があります。

こうした状況に対し、ND社は「重力波動エンジン」が「原子力」よりも圧倒的に安全で安価であり、「化石燃料」の代替エネルギー源となり得ることを責任を持ってアピールするものである。重力波動エンジンの構成は、一見すると水力発電のようで、その先進モデルともいえます。しかし、従来の水力発電では、重力を利用して水圧を上げ、重くて頑丈な多重羽

タービンを回転させ、発電機を高速回転させて高電圧を得ていました。しかし、重力波動エンジンは、従来とは全く異なる重力利用の仕組みで働きます。

重力波動エンジンでは、ワープタービン方式が独自の機構を持ち、流入する水の「重力加速度」を全て吸収して「波状の相対的複利連鎖反応」を起こし、エンジン機能と同様の機能を持つ超低速回転で安定した重いトルクを自発的に持続発生させ続けます。

この方法で発生するエネルギー量を「エネルギー保存の法則」に基づいて計算すると、重力加速度をすべて吸収することで、「相対速度」は時間とともに無限に増加します。そして、実際のエネルギーは単位時間当たりの速度上昇の2乗の積に等しいため、結果として膨大な量のエネルギーを増幅することができます。

また、私たち日本人は、日本が世界で唯一の原爆被曝国であり、未曾有の福島原発事故に見舞われたことを十分認識し、原発の深刻なリスクと被害について誰もが知っていますが。 核開発や既存の原子力発電所の「単なる安全対策」だけでも実に数十兆円もの費用が現存57基の原子炉の維持コストも含めて税金や電気代に上乗せされ、その認識もないままにその重い債務の支払負担を強いられています。

 それゆえ、現日本政府が、もし、現行の再生可能エネルギーや原子力以外に有効なエネルギー発生方法がある事を知りながら、その有効性に対し何の検証もしないまま、現状のように原子力開発に莫大な費用をかけて推進し続けるならば、 それは国民に対する政府の詐欺行為と同等の罪であり、永遠に賠償責任を負わされることになります。 そして、すべての国内企業と一般国民は、同時にその責任を追求する権利を持つことになります。

さらに、何よりも原子力を使用する「利点」は、出力エネルギーが入力エネルギーの1.5倍(150%)を超えるとされている事です。確かに、出力エネルギーが投入エネルギーのわずか1%でも超えていれば、神の奇跡（永久機関）と同じレベルであり、エネルギーは永遠に増幅して創造できることを意味し、それに全てを賭ける事には正当性があります。　また現代科学技術においては、永久機関の存在を「エネルギー保存の法則」を理由に「完全否定」していながら、「核反応」だけがそれを超越し無限のエネルギー源を実現できる唯一の方法として認められています。　だからこそ、各国は莫大な開発費を費やして、世界中のエリート技術者を結集させて敢えて危険な開発に邁進しています。　しかし、科学者でも博士号もない素人（起業家）が、非常に原始的で単純な方法を用いて、それよりもはるかに優れた増幅技術を生み出すことができたなどという事実は、到底受け入れられる事はないでしょう。　さらに、その構造は非常にシンプルで、産業市場への実用化・製品化が非常に容易であるなどの事は、原子力に深く関与し、それに関わる権威組織の上位にランクされている科学者や投資家にとっては、間違っても決して受け入れられるものではないでしょう。　しかし、この「重力波動エンジン」の実態の再現状況とその原理は、科学的な仮説や分析を既に通り越し、現実の「自然の法則」に基づいて、実現され、その理論もその科学によって確立されているため、否定し得る論拠は出て来ません。

したがって、この新しいテクノロジーに対する感情的な反感は避けられない可能性があり、それがこの社会に有益な新技術の製品化や普及への最大の阻害となる事が予想されます。　CO2がその元凶か否かは別として、実態として、近年の世界中の異常気象や大規模な天災害は頻発しており、経済破綻、紛争、戦争も続発しており、いずれにしても「核」はその致命的なリスクを増大させている現実の中で、日本を含む人類社会の破綻はいつ起こってもおかしくない状況になっています。　それを克服し得る可能性があるこの技術の評価を含めて、一般の人々がこの選択肢（技術の可能性）の存在を知っておくべき事であると確信しており、その責任を十分に認識している上で告知します。