この程、TPCマーケティングリサーチ株式会社（本社＝大阪市西区、代表取締役社長＝松本竜馬）は、
次世代電池材料について調査を実施、その結果を発表した。

【調査結果】
◆次世代電池材料における2040年市場規模予測は、2023年比約416倍の2兆2,887億円に達するとみられる。市場拡大の要因として、地球温暖化が問題視される中、LiBよりも効率よく電気エネルギーを取り出せる次世代電池の需要が急速に高まっていることがある。こうした需要増に対応するために、次世代電池材料を展開する各社は、研究開発、生産、販売の観点から事業拡大に向けた取り組みを強化している。

◆研究開発面では、次世代電池のエネルギー密度や安全性の向上に寄与する研究成果が多数上がっている。具体的にみると、ADEKAは2022年に硫黄系ポリマー正極材「SPAN」を使用したリチウム硫黄電池で、優れた重量エネルギー密度を有していることを確認している。東レは、2022年にリチウム空気電池の安全性向上に貢献する無孔セパレータを開発。同セパレータは無孔でありながら、リチウムイオンがホッピングで移動できるポリマー設計を採用することで、デンドライトの析出成長を抑制している。

◆生産面では、生産能力拡大を目的とした取り組みが活発化。例えば、貝特瑞新材料集団は、中国広東省で年産4万トンのシリコンベース負極材を製造できる工場を設置する予定としている。また、出光興産はトヨタ自動車とともに、EV用全固体電池の量産化に向けた協業を開始。具体的には、硫化物系固体電解質の量産技術開発や生産性向上について協同し、2027年から2028年を目途に同電解質の量産化を目指している。

◆販売面では、自動車や蓄電池メーカーへの展開に注力する動きが顕在化している。具体的にみると、POSCO HoldingsはSamsung SDI、LG Energy Solution、UmicoreはAESCと長期供給契約を締結し、安定した売上を確保するとしている。

【調査実査日】
2023年7月～2024年1月

＜資料名＞
2024年　脱炭素関連製品の事業戦略調査
―エネルギー編（蓄電池材料）―
URL：https://www.tpc-osaka.com/c/chemical/mr410230620
発刊日：2024年1月23日　　　頒価：108,900（税込）

【会社概要】
会社名：TPCマーケティングリサーチ株式会社
設立：1991年8月
所在地：大阪市西区新町2-4-2　なにわ筋SIAビル
事業内容：マーケティングリサーチおよびコンサルティング、調査資料の作成・販売
コーポレートサイト：http://www.tpc-cop.co.jp/
オンラインショップ「TPCビブリオテック」：http://www.tpc-osaka.com/
ISO27001認証書番号：IS598110

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