この程、TPCマーケティングリサーチ株式会社（本社＝大阪市西区、代表取締役社長＝松本竜馬）は、
プラントベースフード市場について調査を実施、その結果を発表した。

【調査結果】
◆プラントベースフード（PBF）は昨今のウクライナ情勢がきっかけで勃発した世界食料危機によって、世界的に資源の持続可能性に対する認知・理解がより一層広がっており、持続可能性のある食品いわゆるサステナブルフードとして注目が集まっている。

◆日本においては、こうしたサステナブルを意識してPBF市場に参入するケースがここ数年で増えていることに加え、“プラントベース＝健康的”といった消費者の健康志向が需要要因となり市場は拡大している。

◆具体的にみると、日本のPBF市場（豆乳を含む）は年々拡大しており、2022年で前年比6.6％増の1,234億円となり、この10年間では約2.2倍に拡大している。また、2022年の市場の内訳は、市販用が前年比3.5％増の936億円、業務用が前年比17.3％増の298億円となり、市場に占める割合は市販用の方が大きい。一方、業務用は外食需要の復活からPBFの採用が増えており、伸長率が高くなっている。

◆市販用のPBFに着目すると、2022年のカテゴリー別ではプラントベースミルクが786億円（構成比84.0％）で最大となった。プラントベースミルクは豆乳が原料高騰による値上げの影響で苦戦を強いられたものの、アーモンドミルクが前年比5％台の増加、オーツミルクが前年比約1.6倍と急成長したことでトータルでは前年並みとなった。

◆また、プラントベースミートはメーカーによって明暗が分かれたものの、輸入肉の高騰（ミートショック）の影響でより注目が集まったことも功を奏して前年比15.7％増と好調に推移した。この他、プラントベースチーズはこの10年間で50倍に、プラントベースシーフードやプラントベースラテ、プラントベーススイーツ・菓子は30倍以上と大幅に拡大した。

◆当資料は、市販用のPBFを対象に現在の市場の動向や参入企業の情報はもちろん、今後の市場のポテンシャルを分析。今後市場はどのように推移するのか2030年までの市場規模予測を掲載しているほか、今後PBFが目指すべき姿やPBF事業の成功ポイントも提案している。

【調査要覧】
＜調査対象＞
市販用のPBFが対象となり、「プラントベースミート」「プラントベースミルク」「プラントベースヨーグルト」「プラントベースチーズ」「プラントベースアイス」「プラントベースラテ」「プラントベースシーフード」「プラントベースエッグ」「プラントベーススイーツ・菓子」「その他カテゴリー」の10カテゴリーに分類している。なお、「その他カテゴリー」にはプラントベースのバターやクリーム、動物性原材料が不使用でプラントベースを訴求したカレーや調味料、PBFを使った食品（ピザやスープなど）などが含まれる。

＜調査対象企業＞
アサヒコ、あづまフーズ、イオン、伊藤ハム、江崎グリコ、大塚食品、大塚製薬、カゴメ、カバヤ食品、かるなぁ、キッコーマン、キユーピー、クラシエフーズ、グリーンカルチャー、国分グループ本社、相模屋食料、三育フーズ、J-オイルミルズ、昭和産業、スジャータめいらく、創健社、DAIZ、ダノンジャパン、ディーツフードプランニング、ニチレイフーズ、日清シスコ、ニップン、日本ハム、ネクストミーツ、ハーゲンダッツジャパン、フジッコ、プリマハム、ポッカサッポロフード＆ビバレッジ、マリンフード、マルコメ、マルサンアイ、丸大食品、森永乳業、良品計画、ロッテ、他（企業名の五十音順で表記）

【調査実査日】
2023年6月～2023年8月

＜資料名＞
2023年　プラントベースフード市場の動向と将来展望
―PBFが切り拓く新たな可能性を分析―
https://www.tpc-osaka.com/c/food/mr110230616
発刊日：2023年8月18日　　　頒価：108,900円（税込）

【会社概要】
会社名：TPCマーケティングリサーチ株式会社
設立：1991年8月
所在地：大阪市西区新町2-4-2　なにわ筋SIAビル
事業内容：マーケティングリサーチおよびコンサルティング、調査資料の作成・販売
コーポレートサイト：http://www.tpc-cop.co.jp/
オンラインショップ「TPCビブリオテック」：http://www.tpc-osaka.com/
ISO27001認証書番号：IS598110

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