広報部を立ち上げる際の押さえるべきポイントを伝授！
eラーニング【経営者の学ぶ広報実践コース「広報部 設立編」】とは？

近年、先進的な企業の間で、欧米で注目の最新広報の導入が急増していることをご存知でしょうか？

経営環境の急速な変化の中で、時代のニーズを捉え、迅速かつ効果的に広報に取り組むことは、経営において不可欠な要素となってきました。欧米企業はもちろんのこと、日本の成長企業たちも広報の力を駆使し、事業の拡大を果敢に進めています。

テレビや新聞、ウェブを賑わせるメディア常連企業たちは、例外なく広報を巧みに活用しています。
広報はメディアに原則として費用をかけず、無料で掲載されることで多くの人々に情報を届ける素晴らしい手法です。上手に活用し、十分な機能を発揮すれば、その効果は無限大です。
この効果的でかつ費用のかからない広報PRという手法を、経営に取り入れない手はありません。

しかしながら、安易に広報を導入し失敗してしまう企業も少なくありません。広報部門を設立したものの、思うように掲載を勝ち取れずに苦闘しているケースが多々あります。最悪の場合、数か月で広報部門を閉鎖せざるを得ない事態にまで至ってしまうこともあるのです。

その原因は何でしょうか？
それは単に広報担当者を任命し、我流や模倣で広報活動をスタートさせるだけでは機能しないからです。広報には費用はかからない代わりに、「戦略」、「知識」と「スキル」が必要とされるのです。
これらを習得してから広報活動を開始することが基本中の基本となります。

広報部門を立ち上げる際には、欠かせない要素が存在します。
本講座では、解説に必要な要点を７つのステップにまとめました。

＜広報部を開設する7つのステップ＞

　Step1　広報担当者の選定

　Step2　広報担当者の教育

　Step3　広報方針及び戦略の立案

　Step4　社内への周知

　Step5　広報リソース収集システムの構築

　Step6　ファクトブックの制作

　Step7　メディアへの情報発信の開始

段階ごとに一つずつクリアしていくことで、確実に広報部門を立ち上げることができます。

さらに、掲載を獲得する確率の高い広報部門を構築することができるのです。

＜講座の目的＞

広報を導入したいが、どのように始めたらよいか、わからない、

広報部を開設したが、見切りでスタートし苦戦している、

このような課題をかかえる企業の経営者、もしくは経営幹部の方を対象として講座です。

１、広報部を７つのステップで、短期間で効率よく確実に立ち上げる。

２、ステップごとに、必要なポイントを把握する。

３、ただ立ち上げるのでなく、成果の出せる広報部を設立できるようにする。

＜対象＞

広報を本格的に導入することを検討している経営者及び経営幹部

広報を導入したいが、どのように始めたらよいか、わからない経営者及び経営幹部

広報部を開設したが、見切りでスタートし苦戦している経営者及び経営幹部

＜おススメの理由＞

経営者でなくても、広報部の立ち上げを託された立ち上げ責任者の方でも、わかりやすく丁寧に解説しているため「広報部開設メソッド」を無理なく習得できます。

また、本講座は広報やマーケティングの現場で活躍する、なかなか時間が取れない経営者もしくは経営幹部の方でも多忙な業務の合間にどこにいても受講できるよう、オンラインで、短時間（２倍速で２．５時間）で効率的にノウハウを習得し広報部を設立、もしくは再構築できるようになっています。

≪詳細及びお申し込み≫
　　下記のサイトより！
　　https://nihon-prec.jp/pr.html

■講座概要

［講座名］　経営者の学ぶ広報実践コース「広報部 設立編」

［形　式］　eラーニング／オンデマンド配信

［対　象］　最先端の広報の導入を希望する企業及びその担当者

［内　容］　広報を自社に本格的に導入を検討している経営者を対象に広報部の設立の具体的な展開方法を

　　　　　　レクチャーします。７つのステップでわかりやすく解説し、短期間で効率的に、しかも成果を

　　　　　　発揮する広報の部署が開設できます。このステップを１つ１つ詳細かつ丁寧にポイント解説し

　　　　　　ていきますので、広報部の設立方法を確実に習得できます。

［カリキュラム］第1部　広報担当者の選定

　　　　　　　　第2部　広報担当者の教育

　　　　　　　　第3部　広報方針及び戦略の立案

　　　　　　　　第4部　社内への周知

　　　　　　　　第5部　広報リソース収集システムの構築

　　　　　　　　第6部　広報資料の準備

　　　　　　　　第7部　メディアへの情報発信の開始

［学習時間］　5時間37分　　

［料　金］　49,500円（税込）

［申し込み］　https://nihon-prec.jp/pr.html

［お問い合わせ］　　info@nihon-prec.jp

［講　　師］　講師は、あの・・、広報界のカリスマ！井上岳久氏

　　　　　　　講師を務めるのは、PRコンサルタントの井上岳久氏。広報業界で年間100以上の企業研修や

　　　　　　　公開講座をこなす、広報専門のカリスマ講師です。特に広報の初心者からは「説明がとても

　　　　　　　分かりやすい」「明日からでも生かせる知識が得られた」など、高い評価を得ています。

本講座は「広報部設立」で多数の実績のある一流広報コンサルタントがマル秘ともいえるそのノウハウを余すことなくレクチャーします。基本的には、顧問契約を締結したコンサルティング先の企業にしか教えていないメソッドをココだけで公開する貴重な講座となっています。

 「とりあえず」開設するのでなく、まずは、本講座を見て学んでから取り組むことをおススメします。

広報の熱い道を歩み、企業の未来を切り拓きましょう！ご参加を心からお待ちしています。 

≪　詳細及びお申し込み　≫

　　下記のサイトより！

　　https://nihon-prec.jp/pr.html

「井上戦略PRコンサルティング」の代表でもある井上岳久が講師を務める「日本広報教育センター」は、全国でも珍しい広報パーソン育成の専門機関。これまでも多くの広報担当者のレベルアップに向け、さまざまな講座を開いています。


１）広報の初心者対象「新任広報育成 速習コース」
　https://shop.deliveru.jp/pr-ir/pr/ivwhue1k/

　広報を担当するからには本格的に基本を学んで業務に挑みたいという基礎力を重要視する方に最適な講座です。しかも、忙しく時間のないビジネスパーソンには約5時間の速習で広報の基礎知識や業務内容を効率的に学ぶことができます。

［講座名］　新任広報育成講座　速習コース
［形　式］　eラーニング
［対　象］　広報の初心者
［内　容］　内容は、広報体系、広報理論、メディア論、広報実務（PRコンテンツ、リリース、メディア

　　　　　　コンタクト、社内広報、危機管理広報、広報マネジメント）、新広報論（戦略広報）で、広報

　　　　　　の理論から実務、最新広報まで、広報全般を網羅したものになっています。
［カリキュラム］第1部　広報体系
　　　　　　　　第2部　広報理論
　　　　　　　　第3部　メディア論
　　　　　　　　第4部　広報実務１　PRコンテンツ
　　　　　　　　第5部　広報実務2　リリース
　　　　　　　　第6部　広報実務3　メディアコンタクト
　　　　　　　　第7部　広報実務4　社内広報／WEB広報
　　　　　　　　第8部　広報実務5　危機管理広報
　　　　　　　　第9部　広報実務6　広報マネジメント
　　　　　　　　第10部　新広報論　戦略広報
［学習時間］　5時間31分　　
［料　金］　49,500円（税込）
［申し込み］　https://shop.deliveru.jp/pr-ir/pr/ivwhue1k/
［お問い合わせ］　info@nihon-prec.jp
［特　典］　さらに特典として、講座を修了した方は、広報パーソンの認定資格「PRエキスパート初級」

　　　　　　の取得試験に挑戦できます。合格した方で必要とする場合は、証明書（ディプロマ）を

　　　　　　実費（5,000円）で発行します。
［講　師］　講師は、あの・・、広報界のカリスマ！井上岳久氏
　　　　　　講師を務めるのは、PRコンサルタントの井上岳久氏。広報業界で年間100以上の企業研修や

　　　　　　公開講座をこなす、広報専門のカリスマ講師です。特に広報の初心者からは「説明がとても

　　　　　　分かりやすい」「明日からでも生かせる知識が得られた」など、高い評価を得ています。

２）広報実務経験者１～３年対象「ベーシック広報実務マスターコース/速習コース」
　　https://shop.deliveru.jp/pr-ir/pr/ivkpnrgh/

広報の実務を担当者で経験の浅い方（広報歴おおむね3か月以上３年未満）を対象とした短時間で広報の基礎が習得できる講座です。
広報の現場に立ち、なかなか時間が取れない広報パーソンのために、主要な広報実務を約5時間の速習で習得できます。広報部でないが、広報業務を経営やマーケティングに取り入れたいビジネスパーソンにも短時間で広報業務内容が把握できます。

［講座名］　ベーシック広報実務マスター　速習コース
［形　式］　eラーニング
［対　象］　広報の中級者
［内　容］　広報コンテンツづくりとしてニュース性、基本PRコンテンツ、応用PRコンテンツ、年間広報

　　　　　　計画表の立案、広報コンテンツのボトムアップ法とトップダウン法、ハイクオリティのリリー

　　　　　　スを作成する方法として、リリース作成の基本、リリースのパートごとのポイント、リリース

　　　　　　作成の基本フロー、リリースの配信とメディア交渉の基本業として、リリース配信の基本、

　　　　　　5大メディアの把握、メディアリストの作成法、メディア交渉の基本（姿勢、考え方、注意

　　　　　　点）、メディア人への接触の作法及び要諦まで、広報で必要な実務全般を網羅したものに

　　　　　　なっています。
　　　　　　広報は近年、たいへん注目されています。テレビや新聞、Webなどのメディアに頻出する企業

　　　　　　の成長が著しいことからわかるとおり、広報は経営に必要不可欠な機能となりつつあります。
［カリキュラム］

　　　　第１部：広報実務１「広報コンテンツ」マスター
　　　　　　ニュース性（ニュースバリューとは）、企業活動におけるＰＲコンテンツ、基本PRコンテン

　　　　　　ツと応用PRコンテンツ、年間広報計画表の立案、広報コンテンツ創出法、ボトムアップ法、

　　　　　　トップダウン法、
　　　　第２部：広報実務２「リリース作成」マスター
　　　　　　リリース作成の基本、リリースのパートごとのポイント、リリース作成の基本フロー（情報

　　　　　　の入手、情報整理、ニュースバリュー抽出、タイトル案の創出、下書き、清書、校正、完

　　　　　　成）、
　　　　第３部：広報実務３「配信＆メディア交渉」マスター
　　　　　　リリース配信の基本、メディアの把握（新聞、テレビ、雑誌、ラジオ、Webの5大メディ

　　　　　　ア）、メディアリストの作成法、メディア交渉の基本（姿勢、考え方、注意点）、メディア

　　　　　　人への接触の作法及び要諦
［学習時間］　5時間31分　　
［料　金］　49,500円（税込）
［申し込み］　https://nihon-prec.jp/pr.html
［お問い合わせ］　info@nihon-prec.jp
［特　典］さらに特典として、講座を修了した方は、広報パーソンの認定資格「PRエキスパート中級」の

　　　　　取得試験に挑戦できます。合格した方で必要とする場合は、証明書（ディプロマ）を実費

　　　　（5,000円）で発行します。

主催団体は？
　実践力を重視する「日本広報教育センター」

日本広報教育センターは、企業の広報力の底上げを目指し、広報パーソンの教育や研修を展開する機関です。
広報の力によって、企業の価値は左右されます。広報を確実に展開させて企業価値を高めるためには、広報の基礎知識と実践力を持った広報パーソンの存在が不可欠ですが、国内にはその育成機関がほとんどありません。
そうした現状を踏まえ、日本広報教育センターでは、次の3つの事業を柱に、成果を出せる広報パーソンを育成していきます。

＜主な事業＞
・広報PR研修事務局～広報担当者や広報スキルを得たい方などを対象に研修を実施
・PRエキスパート資格～広報の専門家を目指す方や、キャリアアップを希望する方などに向けて認定資格試験を実施
・戦略PR協会～広報PRの専門家や実践者などが行う最前線の広報活
　＜日本広報教育センター　https://nihon-prec.jp/＞
　

■日本広報教育センターの３大事業
具体的には、企業向け広報研修「あなたの会社の広報研修室」事業、広報資格「PRエキスパート」事業、「戦略PR協会」事業の３つの事業を中心に実施します。
当センターは、単に知識を有するだけの広報でなく、実践力を重視し『結果を出せる広報』にこだわります！
https://nihon-prec.jp/

＜機関の概要＞
【団　体　名】日本広報教育センター
【事業　概要】１）企業向け広報研修「あなたの企業の広報研修室」の運営
　　　　　　　２）広報資格「PRエキスパート」の運営
　　　　　　　３）戦略PR協会の運営
【会　　　長】小原江利子
【活動開始日】２０２２年３月２２日
【U 　R　 L】https://nihon-prec.jp/
【連　絡　先】info@nihon-prec.jp

■井上戦略PRコンサルティング事務所とは！　　　　https://mk-pr.jp/

戦略広報の実践実務の第一人者で、トップ広報コンサルタントと称される井上岳久が率いるコンサルティングファームです。
次のような特徴があります。
１）PR 広報分野の第一人者井上岳久が直接指導します。
２）製造業、サービス業、BtoB、BtoCなどすべての分野で1000社を超える多大な成果実績
３）PRだけでなく商品開発・営業まで一貫したマーケティング支援
４）PR代理店会社に比べ、低予算で自社広報 PR を実現
５）広報マン育成のオリジナルメソッドときめ細かいフォロー

「カレー総合研究所」は、 カレーを通した日本全体の食文化、 健康食としてカレーの普及による健康面からのアプローチなど、 日本総国民が大好物で国民食とまで言われているカレーをさらに盛り上げ、 発展させることを目的とします。
   http://www.currysoken.jp/