人的資本経営の目的は、企業の人財を戦略的に選抜・育成・マネジメントすることによって、企業の業績向上や競争優位の確保を目指すことです。経営者にとって人的資本経営の意義は、従業員を資産（Human Capital）として捉え、彼らが持つ知識、スキル、経験、モチベーション、チームワーク能力などを最大限に活用し、適材適所で組織の成長目標を達成する事にあります。

しかし、こうした人的資本経営の実施には、以下のような課題があります。

・経営者は自社の人財のビジネス実行力・特性について正確に把握ができているか

・人財の最適な組織内配置ができているか

・人財の戦略的なマネジメントが可能な組織になっているか

人的資本経営において、特につまずきやすいのが、経営者は組織内の満足な人財データが思うように取得できないことです。結果的に、本来把握すべき指標ではなく、「研修は何度受講した」等の取得しやすい従来からある間接的な指標から選択してしまうことです。

投資家が保有する資産を管理するために使用する財務ポートフォリオと同様に、社内のどこに、どんなビジネス能力をもつ人財が（例：職種、スキル・能力、コンピテンシー、適性・性格タイプ）どのくらい、存在しているのかについてしっかり考察した定量的な分析結果を「人財ポートフォリオ」と呼びます。

VUCAの時代、人的資本経営、DX戦略の策定、リスキリングなど、企業として取り組まなければならない様々な人財・組織課題に対応する上で、必要十分な人財の確保が出来ているとは言い難い企業は、しっかりした情報による精度の高い「人財ポートフォリオ」の策定を通じた、人財・組織戦略の構築がいま求められています。

本セミナーでは、経営者、経営層に向けてスキル・能力、コンピテンシー、適性・性格タイプに関する科学的なデジタルアセスメントデータを用いた高精度の「人財ポートフォリオ」分析手法による様々な人財・組織戦略づくりとその初公開の成功「実例」を交えながらご紹介して参ります。

詳細は以下URL、または本リリース後半をご覧ください。

▼セミナーの詳細はこちら

　→　https://www.nextet.net/topics/t20230519.html

■セミナー概要

【開催概要】

• 日時：2023年6月27日(火) １5：００～１6：2０
• 参加方法：インターネットに接続できるPC・スマートフォンからご視聴ください。

　※Zoomを使用したオンラインセミナー方式となります。

• 参加料：無料
• 申込方法：セミナーお申込みページよりお申込みください。
• ご参加対象者：企業の経営者、経営層、人事責任者の方

■こんな方におすすめです

　　・人的資本経営における人財・組織戦略の理解を深めたい

　　・次年度の組織作りを戦略的に考えてゆきたい

　　・腹落ち出来る役員、事業部長など幹部候補者選定方法を検討したい

　　・限られた人財の最適なフォーメーションを検討したい

　　・人事制度や組織再編などがなかなか進まない

■当日のプログラム（予定）

１.人的資本経営における人財・組織戦略作りで

　 陥りやすい問題とその実践的な対応

　 橋本　欧二

　 株式会社ネクストエデュケーションシンク

　 本郷コンサルティンググループ(TM)　専務理事　シニアコンサルタント

　 今村 哲也

　 株式会社ネクストエデュケーションシンク

　 本郷コンサルティンググループ（TM）理事　シニアコンサルタント

２.人的資本経営時代に、ネクストエデュケーションシンクが進める

　DX手法の科学的デジタル・人財アセスメントの意義とは

　 斉藤　実　

　 株式会社ネクストエデュケーションシンク　代表取締役

　 本郷コンサルティンググループ(TM)　　シニアコンサルタント

３．講師への質疑応答

■講師紹介

株式会社ネクストエデュケーションシンク　本郷コンサルティンググループ(TM)　

専務理事　シニアコンサルタント　橋本 欧二　（はしもと おうじ）

1983年慶應義塾大学経済学部卒。同年日本電気㈱入社。販売店支援本部、パッカードベルNEC出向、スマートデバイス事業部長などを歴任。

2015年より富士フイルムプリンティングシステムズ㈱代表取締役社長、2023年より現職。

NET診断スペシャリスト(TM)　1級

経営経験を活かし、複数の企業に対し、経営者を含むアセスメントによる分析を通じた、人財・組織コンサルティングサービスを提供。

公益社団法人東京乗馬倶楽部理事、三田乗馬会副会長。

株式会社ネクストエデュケーションシンク　本郷コンサルティンググループ(TM)　

理事　シニアコンサルタント　今村 哲也　（いまむら てつや）

1983年東京大学法学部卒業。同年日本電気（株）入社。販売店支援本部、パートナービジネス営業本部長等を歴任。

2016年より日本事務器（株）取締役執行役員常務として事業推進部門を統括。

2021年に独立して顧問・社外取締役として複数のIT系企業の経営を指導。

中小企業診断士／NET診断スペシャリスト(TM)　1級

淡青セーリングクラブ(東大ヨット部OB会)副会長／全日本学生ヨット連盟事務局。

株式会社ネクストエデュケーションシンク　代表取締役

シニアコンサルタント　　斉藤 実　（さいとう みのる）

哲学教育系雑誌編集長を経て、「アスキー」入社。ＰＣ技術マニュアル編集長、教育メディア編集長を経て、1999年に人財育成とデジタル手法の人財能力アセスメント開発会社の「株式会社ネクストエデュケーションシンク」を創業。代表取締役社長。

20年間で累計1500社、400万人以上の組織人財の分析、組織コンサルティングを推進、現在も年数十回の人財育成セミナーや経営者向け人財戦略コンサルティング等を実施中。

■＜HCG経営者向け人財戦略セミナーシリーズ＞　今後の予定のご案内

・2023年7月20日（木）15:00～16:20

　【Vol.2】　

　中堅IT企業における企業成長を最大化すための

　人財・組織戦略作りの実際

　【講師】

　株式会社シミズシンテック　

　代表取締役社長　大江括久様

・2023年8月上旬を予定

　【Vol.3】　

　住友生命「Vitality」おけるDX推進組織づくりの実践とその成功手法とは

　【講師】

　住友生命保険相互会社　

　エグゼクティブ・フェロー／デジタル共創オフィサー　岸 和良様

以降も、企業成長・新事業創造に寄与する人財戦略、自社人財が活躍しやすい組織づくり、適材適所での活躍、ChatGPTの活用での業務の変革、DX人財へのリスキリング成功事例、イノベーション人財の発掘と育成と組織開発……といった、経営者の方にいま役立つ、選りすぐった先進のセミナーを企画して参ります。

★ネクストエデュケーションシンクのアセスメント事業の特長と実績について

株式会社ネクストエデュケーションシンクでは、現代の医療が個人毎に事前に採血やＣＴ検査などを実施してデジタルで科学的に症状把握した上で、個々の診断と処方を正確に行うのと同様に、人的資本経営の時代で、企業を成長させる上で、いま最も重要な「人財育成」分野においても高精度のクラウド型アセスメントを活用することで、これまで難しかった個人ごとのスキルやコンピテンシー（成果を上げる行動特性）をデジタルで客観的に定量的に可視化して、一人ひとり異なる能力の伸ばし方があることに着目し、多様な各人財に最適な科学的な教育・研修を行う独自の効果的なDX活用のアセスメントによる人財分析・育成手法を開発。この10年間で大手・中堅企業など累計1500社400万人以上の診断・分析を実施。これらの統計データ・ビッグデータ・AI等を活用した、スピーディかつ科学的な採用、適材適所配属、評価、育成、リーダー・マネージャの「人間力」やコンピテンシー養成研修、組織人財分析、タレントマネジメントシステムとの連携、DX人財・イノベーティブ人財の発掘・研修・組織開発コンサルなどで、経営視点からの総合的な企業人財支援で実績を上げてまいりました。

■会社概要

名称　　　： 株式会社ネクストエデュケーションシンク

代表取締役： 斉藤 実

所在地　　： 東京都文京区本郷5-1-16 VORT本郷3F

設立　　　： 1999年10月25日

事業内容　： 人財アセスメント、組織分析、人財コンサルティング事業、

　　　　　　 教育・研修事業、人財育成関連システム開発事業、他

資本金　　： 3,000万円

加入団体　：一般社団法人　日本イノベーション融合学会(IFSJ)、

　　　　　　 　一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)、

　　　　　　 　JTAG財団、日本テスト学会、東京商工会議所、

一般社団法人iCD協会(iCDA)

▽株式会社ネクストエデュケーションシンク　Webページ

　　　 　 https://www.nextet.net/

▽株式会社ネクストエデュケーションシンク　Facebookページ

                      https://www.facebook.com/nexteducationthink

■ 本リリースに関するお問い合わせ

東京都文京区本郷5-1-16　VORT本郷3F

株式会社ネクストエデュケーションシンク　マーケティング営業部　担当：齋藤（加）、桐島

TEL : 03-5842-5148 　FAX：03-5842-5147 e-mail: info@nextet.net

ニュースリリースに掲載されている情報（サービスの価格／仕様、内容及びお問い合わせ先など）は、発表日現在の情報です。予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。