PressWalker 日本サステナブル化粧品振興機構 COP27でも改めて注目！持続可能なUVケア製品の生産・消費を指南する公式発表『UVケア製品に関するガイドライン』を公表

COP27でも改めて注目！持続可能なUVケア製品の生産・消費を指南する公式発表『UVケア製品に関するガイドライン』を公表

エネルギー・環境美容・健康

紫外線量は年々増加傾向。人と地球にやさしいUVケア製品で叶える海の生物多様性とは？

化粧品業界のサステナブル産業支援を行う業界団体　一般社団法人日本サステナブル化粧品振興機構（JSCF）＜所在地：東京都港区　代表理事：長井美有紀＞は、定例の第4回サステナブルビューティー協議会（22年12月開催）にて協議した、企業・一般向けに対して持続可能なＵＶケア製品の生産・消費を促す『UVケア製品に関するガイドライン』を策定し、2023年4月21日に公式発表いたしました。UVケア製品には紫外線吸収剤など紫外線から肌を守るケミカル原料が含まれているものが多く、国連が昨年12月にエジプトで開催されていたCOP27開催中に、一部の当該ケミカルが地球環境や海の生物多様性において悪影響を及ぼすと公表。当団体は、業界の知見と合わせ『UVケア製品に関するガイドライン』としてまとめ、HP上に公開いたしました。紫外線量が増えるこの時期から、企業・一般双方で持続可能な製品の生産・消費が達成できるようにアプローチしていきます。

気象庁によれば、紫外線量は1990年より年々増加傾向にあり、人の健康を考慮するとUVケア製品は、今後も必要不可欠なデイリープロダクトになります。

『つくばの紅斑紫外線量年積算値の経年変化』（出典：気象庁ＨＰ）

しかし、人のみならず地球環境や海の野生生物などにも配慮しなければ、環境破壊は進む一方です。
当公式文書『UVケア製品に関するガイドライン』では、国連が改めて言及した地球環境に対して悪影響を及ぼすとする当該ケミカルを明らかにし、企業および一般が持続可能な製品を生産・消費（使用～廃棄まで）を達成できるように指南。また日本国内の現状などから今後の対応策なども明記しています。

■Official Announcement #4 [UVケア製品に関するガイドライン]

協議：2022年12月6日
公式発表：2023年4月21日
掲載場所：当団体「Official Annoucement」ページ　＜ページよりダウンロード＞
公開制限：なし
発行：一社）日本サステナブル化粧品振興機構

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